ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

② 無形固定資産
ソフトウエアであります。
(2) リース資産の減価償却の方法

2015/06/24 13:03

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、本社ビル及び一関倉庫の建物には定額法を採用しております。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6年～50年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格をゼロとして算定する定額法によっております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/24 13:03

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
有形固定資産「その他」	24	千円	152	千円
ソフトウエア	-	千円	2,375	千円
計	1,091	千円	4,759	千円

2015/06/24 13:03

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法を採用しております。ただし、当社の本社ビル及び一関倉庫の建物には定額法を採用しております。
また、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 8年～14年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2015/06/24 13:03