タカセ（9087）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 79億121万
2009年3月31日 +0.25%: 79億2124万
2010年3月31日 -0.3%: 78億9745万
2010年12月31日 -0.08%: 78億9096万
2011年3月31日 -0%: 78億9090万
2011年6月30日 +0.78%: 79億5247万
2011年9月30日 +0.18%: 79億6651万
2011年12月31日 +0.02%: 79億6841万
2012年3月31日 +0.23%: 79億8639万
2012年6月30日 +1.25%: 80億8622万
2012年9月30日 +0.66%: 81億3951万
2012年12月31日 +0.52%: 81億8160万
2013年3月31日 +0.96%: 82億5995万
2013年6月30日 -0.13%: 82億4936万
2013年9月30日 +0.04%: 82億5230万
2013年12月31日 +0.06%: 82億5746万
2014年3月31日 -0.66%: 82億271万
2014年6月30日 +0.01%: 82億336万
2014年9月30日 +0.05%: 82億785万
2014年12月31日 +0.23%: 82億2699万
2015年3月31日 -0.14%: 82億1515万
2015年6月30日 -0.02%: 82億1385万
2015年9月30日 +0.22%: 82億3207万
2015年12月31日 +1.14%: 83億2615万
2016年3月31日 -1.95%: 81億6358万
2016年6月30日 +0.03%: 81億6581万
2016年9月30日 +0.1%: 81億7421万
2016年12月31日 +0.2%: 81億9069万
2017年3月31日 +0.11%: 81億9948万
2017年6月30日 +17.45%: 96億3004万
2017年9月30日 +0.66%: 96億9379万
2017年12月31日 +0.09%: 97億299万
2018年3月31日 -0.21%: 96億8229万
2018年6月30日 +0%: 96億8234万
2018年9月30日 -0.33%: 96億5056万
2018年12月31日 +1.14%: 97億6104万
2019年3月31日 -0.12%: 97億4902万
2019年6月30日 +0.07%: 97億5559万
2019年9月30日 +0.63%: 98億1750万
2019年12月31日 -0.04%: 98億1349万
2020年3月31日 -0.1%: 98億387万
2020年6月30日 +0.02%: 98億550万
2020年9月30日 +0.06%: 98億1143万
2020年12月31日 +0.01%: 98億1232万
2021年3月31日 -0.1%: 98億292万
2021年6月30日 +0.04%: 98億706万
2021年9月30日 +0.03%: 98億969万
2021年12月31日 +0.04%: 98億1341万
2022年3月31日 +0.29%: 98億4170万
2022年6月30日 +0.86%: 99億2668万
2022年9月30日 +0.08%: 99億3454万
2022年12月31日 +0.74%: 100億805万
2023年3月31日 -0.11%: 99億9711万
2023年6月30日 +0.09%: 100億635万
2023年9月30日 +0.11%: 100億1740万
2023年12月31日 +0.28%: 100億4574万
2024年3月31日 +0.58%: 101億361万
2024年6月30日 +0.26%: 101億3001万
2024年9月30日 +0.25%: 101億5494万
2024年12月31日 +0.39%: 101億9464万
2025年3月31日 +0.4%: 102億3593万
2025年6月30日 -0%: 102億3561万
2025年9月30日 -1.28%: 101億410万
2025年12月31日 -0.04%: 101億56万
2026年3月31日 +1.19%: 102億2105万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
主として定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物、および提出会社における東京港営業所の建物及び構築物、機械装置及び運搬具については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～65年
機械装置及び運搬具 2～12年
(ロ)無形固定資産
定額法
但し、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/06/17 11:34

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※7.固定資産除売却損の内容

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物	95千円	0千円
機械装置及び運搬具	0千円	0千円

2026/06/17 11:34

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物、および提出会社における東京港営業所の建物及び構築物、機械装置及び運搬具については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2026/06/17 11:34