無形固定資産
連結
- 2023年3月31日
- 2億4125万
- 2023年9月30日 -14.37%
- 2億657万
個別
- 2023年3月31日
- 2億3587万
- 2023年9月30日 -15.76%
- 1億9871万
有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 棚卸資産
貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2023/12/25 14:43 - #2 減価償却額の注記
- ※5 減価償却実施額2023/12/25 14:43
前中間会計期間(自 令和4年4月1日至 令和4年9月30日) 当中間会計期間(自 令和5年4月1日至 令和5年9月30日) 有形固定資産 38,406千円 55,213千円 無形固定資産 46,573千円 49,898千円 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2023/12/25 14:43
当中間連結会計期間における投資活動によるキャッシュ・フローは75百万円の資金の減少(前中間連結会計期間は31百万円の資金の増加)となりました。これは主に、有形固定資産及び無形固定資産の取得による支出76百万円の資金の減少等が発生したことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #4 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 棚卸資産
貯蔵品
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。2023/12/25 14:43