建物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 44億5608万
- 2018年3月31日 +2.56%
- 45億7032万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注)全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社建物や福利厚生施設であります。2018/06/22 10:32
その他の項目 (単位:千円) - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
イ.賃貸資産
リース資産……リース契約期間を耐用年数とし、リース契約期間満了時に見込まれるリース資産の処分価額を残存価額とする定額法
(主な耐用年数 1年~6年)
レンタル資産……定率法
(主な耐用年数 2年~3年)
ロ.その他の有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物…定額法
その他…定率法
主な耐用年数
(機械及び装置 8年~15年)
(車両運搬具 4年~6年)
(工具器具及び備品4年~15年)
ハ.リース資産(借用資産)
リース契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
イ.ソフトウエア
自社利用のソフトウエア…社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
ロ.その他
定額法
(3)長期前払費用
定額法
(主な耐用年数 5年)2018/06/22 10:32 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2018/06/22 10:32
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 7千円 -千円 機械装置及び運搬具 30 1,170 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/22 10:32
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 14,807千円 70,920千円 機械装置及び運搬具 667 4,034 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2018/06/22 10:32
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 建物及び構築物 1,101,567千円 1,050,897千円 土地 2,725,463 2,725,463
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物・構築物 オートプラザラビット刈谷店再開発 255,897千円
建物・構築物 オートプラザラビット豊田上郷店再開発 150,483千円
機械及び装置 車両鈑金、塗装設備 110,263千円
2.長期前払費用のうち、非償却資産(リース付帯費用他)は、本表から除いております。
3.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価差額(繰延税金負債控除前)の残高であります。2018/06/22 10:32 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
イ.賃貸資産
リース資産…リース契約期間を耐用年数とし、リース契約期間満了時に見込まれるリース資産の処分価額を残存価額とする定額法
(主な耐用年数1年~6年)
レンタル資産…定率法
(主な耐用年数2年~3年)
ロ.その他の有形固定資産
建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物…定額法
その他…当社及び国内子会社は定率法、在外子会社は定額法
ハ.リース資産(借用資産)
リース契約期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
②無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェア…社内における見込利用可能期間(5年)による定額法2018/06/22 10:32