ニッコウトラベル(9373)の賞与引当金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2561万
- 2009年3月31日 -2.06%
- 2508万
- 2010年3月31日 -4.5%
- 2395万
- 2010年12月31日 -76.46%
- 563万
- 2011年3月31日 +299.88%
- 2254万
- 2011年6月30日 -66.62%
- 752万
- 2011年9月30日 +293.45%
- 2961万
- 2011年12月31日 -80.04%
- 591万
- 2012年3月31日 +290.54%
- 2308万
- 2012年6月30日 -67.23%
- 756万
- 2012年9月30日 +287.85%
- 2934万
- 2012年12月31日 -80.36%
- 576万
- 2013年3月31日 +308.92%
- 2357万
- 2013年6月30日 -67.46%
- 766万
- 2013年9月30日 +300.04%
- 3067万
- 2013年12月31日 -79.82%
- 619万
- 2014年3月31日 +309.89%
- 2537万
- 2014年6月30日 -68.38%
- 802万
- 2014年9月30日 +298.13%
- 3195万
- 2014年12月31日 -80.58%
- 620万
- 2015年3月31日 +275.48%
- 2330万
- 2015年6月30日 -66.95%
- 770万
- 2015年9月30日 +301.83%
- 3094万
- 2015年12月31日 -80.56%
- 601万
- 2016年3月31日 +285.51%
- 2319万
- 2016年6月30日 -65.42%
- 802万
- 2016年9月30日 +292.42%
- 3147万
- 2016年12月31日 -80.44%
- 615万
個別
- 2008年3月31日
- 2400万
- 2009年3月31日 -3.33%
- 2320万
- 2010年3月31日 -4.66%
- 2212万
- 2011年3月31日 -6.19%
- 2075万
- 2012年3月31日 +2.53%
- 2127万
- 2013年3月31日 +0.73%
- 2143万
- 2014年3月31日 +6.35%
- 2279万
- 2015年3月31日 -5.55%
- 2152万
- 2016年3月31日 -3.73%
- 2072万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2016/06/30 9:41
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 減価償却費 12,913 18,725 賞与引当金繰入額 17,058 16,322 退職給付費用 12,149 11,761 - #2 引当金の計上基準
- 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額の当事業年度負担額を計上しております。2016/06/30 9:41 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2016/06/30 9:41
科目 当期首残高(千円) 当期増加額(千円) 当期減少額(千円) 当期末残高(千円) 貸倒引当金 226,716 60 60 226,716 賞与引当金 21,527 20,724 21,527 20,724 株主優待引当金 10,441 11,888 10,114 12,215 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/30 9:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 繰延税金資産(流動) 賞与引当金繰入超過額 7,125千円 6,395千円 未払費用 - 6,375
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2016/06/30 9:41
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 旅行前払金等に含まれる未実現利益 1,269千円 859千円 賞与引当金繰入超過額 7,125 6,395 未払費用 - 6,375
- #6 重要な引当金の計上基準(連結)
- 売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。2016/06/30 9:41
ロ 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額の当連結会計年度負担額を計上しております。