社債発行費償却
連結
- 2022年3月31日
- 6700万
- 2023年3月31日 +8.96%
- 7300万
個別
- 2009年3月31日
- 0
- 2010年3月31日
- 700万
- 2011年3月31日 +185.71%
- 2000万
- 2012年3月31日 +90%
- 3800万
- 2013年3月31日 +34.21%
- 5100万
- 2014年3月31日 +50.98%
- 7700万
- 2015年3月31日 +1.3%
- 7800万
- 2016年3月31日 -7.69%
- 7200万
- 2017年3月31日 -9.72%
- 6500万
- 2018年3月31日 -4.62%
- 6200万
- 2019年3月31日 -3.23%
- 6000万
- 2020年3月31日 +5%
- 6300万
- 2021年3月31日 +6.35%
- 6700万
- 2022年3月31日 ±0%
- 6700万
- 2023年3月31日 +8.96%
- 7300万
有報情報
- #1 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- この結果、前連結会計年度において、「営業外収益」の「その他」に表示していた163百万円は、「賃貸不動産解約負担金受入額」39百万円、「その他」123百万円として組み替えています。2023/06/28 13:06
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めて表示していた「社債発行費償却」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。また、前連結会計年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「シンジケートローン手数料」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業外費用」の「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度において、「営業外費用」の「シンジケートローン手数料」に表示していた293百万円、「その他」に表示していた81百万円は、「社債発行費償却」67百万円、「その他」307百万円として組み替えています。