ソフトウエア
個別
- 2013年2月28日
- 5157万
- 2014年2月28日 +16.77%
- 6022万
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- ① リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額2014/05/21 11:50
(単位:千円) 工具、器具及び備品 4,799 4,479 320 ソフトウエア 4,714 4,635 78 合計 9,513 9,114 398
② 未経過リース料期末残高相当額(単位:千円) 工具、器具及び備品 4,799 4,799 ― ソフトウエア 4,714 4,714 ― 合計 9,513 9,513 ―
- #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額及び期末残高相当額2014/05/21 11:50
(単位:千円) 工具、器具及び備品 4,799 4,479 320 ソフトウエア 4,714 4,635 78 合計 9,513 9,114 398
② 未経過リース料期末残高相当額(単位:千円) 工具、器具及び備品 4,799 4,799 - ソフトウエア 4,714 4,714 - 合計 9,513 9,513 -
- #3 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 5年~15年
工具、器具及び備品 5年~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引に関する会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却を採用しております。2014/05/21 11:50 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2014/05/21 11:50
前連結会計年度(自 平成24年3月1日至 平成25年2月28日) 当連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 工具、器具及び備品 241千円 337千円 ソフトウエア 708千円 30千円 計 2,338千円 368千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- ソフトウエアの当期増加額の主なものは、会計及び人事システム導入費用24,598千円であります。2014/05/21 11:50
- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
また、在外子会社については、主として見積耐用年数に基づいた定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は3年~15年であります。
2.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引に関する会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/05/21 11:50