形固定資産(リース資産を除く)
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 5年～15年
工具、器具及び備品 5年～10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却を採用しております。2016/05/23 9:37

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自平成26年3月1日至平成27年2月28日)	当連結会計年度(自平成27年3月1日至平成28年2月29日)
工具、器具及び備品	456千円	117千円
ソフトウエア	1,807千円	-千円
計	2,548千円	821千円

2016/05/23 9:37

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
また、在外子会社については、主として見積耐用年数に基づいた定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は3年～15年であります。
2.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法を採用しております。
3.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/05/23 9:37