ソフトウエア
個別
- 2015年2月28日
- 6062万
- 2016年2月29日 -33.35%
- 4040万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 5年~15年
工具、器具及び備品 5年~10年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却を採用しております。2016/05/23 9:37 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2016/05/23 9:37
前連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 当連結会計年度(自 平成27年3月1日至 平成28年2月29日) 工具、器具及び備品 456千円 117千円 ソフトウエア 1,807千円 -千円 計 2,548千円 821千円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
また、在外子会社については、主として見積耐用年数に基づいた定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は3年~15年であります。
2.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年~10年)に基づく定額法を採用しております。
3.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/05/23 9:37