有価証券報告書-第29期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1.有形固定資産(リース資産を除く)
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
また、在外子会社については、主として見積耐用年数に基づいた定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は3年～15年であります。
2.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)に基づく定額法を採用しております。
3.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。