有価証券報告書-第28期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1.有形固定資産(リース資産を除く)
a.平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
b.平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。
また、在外子会社については、主として見積耐用年数に基づいた定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は3年～15年であります。
2.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
3.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引に関する会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。