有形固定資産
個別
- 2009年9月30日
- 210億1100万
- 2014年9月30日 -2.12%
- 205億6600万
- 2015年9月30日 -3.72%
- 198億
- 2016年9月30日 +16.37%
- 230億4100万
- 2017年9月30日 +3.83%
- 239億2300万
- 2018年9月30日 -0.72%
- 237億5100万
- 2019年9月30日 -0.13%
- 237億2100万
- 2020年9月30日 -0.44%
- 236億1600万
- 2021年9月30日 +6.75%
- 252億1100万
- 2022年9月30日 -6.64%
- 235億3600万
- 2023年9月30日 +3.28%
- 243億700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表（連結）
- (3) 減価償却費の調整額1,692百万円は、全社資産の減価償却費です。2023/12/21 10:28
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,243百万円は、全社資産の増加額です。
3.セグメント利益又は損失(△)は、中間連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,484百万円は、全社資産の増加額です。
3.セグメント利益又は損失(△)は、中間連結財務諸表の営業利益と調整を行っています。2023/12/21 10:28 - #3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/12/21 10:28
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定額法、連結子会社は主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しています。 - #4 会計方針に関する事項（連結）
- 有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法によっています。2023/12/21 10:28 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）
- 有形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が中間連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。2023/12/21 10:28 - #6 減価償却額の注記
- 5 減価償却実施額2023/12/21 10:28
前中間会計期間(自 令和4年4月1日至 令和4年9月30日) 当中間会計期間(自 令和5年4月1日至 令和5年9月30日) 有形固定資産 11,976百万円 11,782百万円 無形固定資産 2,168 2,132 - #7 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 2.固定資産の減価償却の方法2023/12/21 10:28
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。