関係会社株式の取得による支出、棚卸資産の増減額（△は増加）、当中間期変動額合計他2件
2008年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -5億5000万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -113億9600万
- 当中間期変動額合計
- 81億7100万
- 減価償却費 - 受託事業
- -
- 土地
- 0
2009年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -7100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -623億2000万
- 当中間期変動額合計
- 30億5800万
- 減価償却費 - 受託事業
- -
- 土地
- 0
2010年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -71億9800万
- 当中間期変動額合計
- 15億200万
- 減価償却費 - 受託事業
- -
- 土地
- 0
2011年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 98億8000万
- 当中間期変動額合計
- 10億8200万
- 減価償却費 - 受託事業
- -
- 土地
- 0
2012年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -2億8600万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -445億1200万
- 当中間期変動額合計
- -6億9400万
- 減価償却費 - 受託事業
- -
- 土地
- 0
2013年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -3億700万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1103億9800万
- 当中間期変動額合計
- 1億4200万
- 減価償却費 - 受託事業
- 0
- 土地
- 0
2014年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -7500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -36億3100万
- 当中間期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 受託事業
- 0
- 土地
- 0
2015年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -1億400万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -18億2700万
- 当中間期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 受託事業
- 0
- 土地
- 4億9500万
2016年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -1億9300万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1807億9100万
- 当中間期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 受託事業
- 0
- 土地
- 4億9500万
2017年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1949億1900万
- 当中間期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 受託事業
- 0
- 土地
- 4億9500万
2018年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -5億5500万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 3044億3900万
- 当中間期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 受託事業
- 0
- 土地
- 4億9500万
2019年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1235億9900万
- 当中間期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 受託事業
- 0
- 土地
- 4億9500万
2020年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -803億7300万
- 当中間期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 受託事業
- 0
- 土地
- 4億9500万
2021年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -5億7100万
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -1901億8900万
- 当中間期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 受託事業
- 0
- 土地
- 4億9500万
2022年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- 903億6800万
- 当中間期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 受託事業
- 0
- 土地
- 4億9500万
2023年3月
- 関係会社株式の取得による支出
- -
- 棚卸資産の増減額（△は増加）
- -3325億2700万
- 当中間期変動額合計
- -
- 減価償却費 - 受託事業
- 0
- 土地
- 4億9500万