9401 TBS HD

9401
2024/04/22
時価
7190億円
PER 予
19.25倍
2010年以降
赤字-3137.04倍
(2010-2023年)
PBR
0.74倍
2010年以降
0.3-0.96倍
(2010-2023年)
配当 予
1.03%
ROE 予
3.84%
ROA 予
2.81%
資料
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CSV,JSON

建物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
1209億7800万
2009年3月31日 -3.78%
1164億500万
2010年3月31日 -51.14%
568億7700万
2011年3月31日 -4.22%
544億7700万
2012年3月31日 -4.35%
521億800万
2013年3月31日 -4.52%
497億5100万
2014年3月31日 -4.6%
474億6300万
2015年3月31日 -4.5%
453億2900万
2016年3月31日 -5.22%
429億6400万
2017年3月31日 -5.12%
407億6300万
2018年3月31日 -4.66%
388億6200万
2019年3月31日 -0.21%
387億8100万
2020年3月31日 -9.63%
350億4500万
2021年3月31日 -5.92%
329億6900万
2022年3月31日 -5.56%
311億3700万
2023年3月31日 -4.2%
298億2900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
1.報告セグメントの概要
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。当社グループは、サービス別のセグメントから構成されており、メディア・コンテンツ事業、ライフスタイル事業、不動産・その他事業の3つを報告セグメントとしております。メディア・コンテンツ事業は、テレビ・ラジオの放送事業及び関連事業、各種催物、ビデオソフト等の企画・制作等、ライフスタイル事業は、雑貨小売、化粧品製造販売、通信販売等、不動産・その他事業は、土地及び建物の賃貸等になっております。
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
2023/06/29 15:50
#2 主要な設備の状況
(注)本社の建物及び構築物・機械装置及び運搬具・無形固定資産・その他には、賃貸営業用資産をそれぞれ、28,685百万円、17百万円、20百万円、395百万円含んでおります。
(2)国内子会社
2023/06/29 15:50
#3 会計方針に関する事項(連結)
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数については以下のとおりです。
2023/06/29 15:50
#4 報告セグメントの概要(連結)
1.報告セグメントの概要
当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の配分の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。当社グループは、サービス別のセグメントから構成されており、メディア・コンテンツ事業、ライフスタイル事業、不動産・その他事業の3つを報告セグメントとしております。メディア・コンテンツ事業は、テレビ・ラジオの放送事業及び関連事業、各種催物、ビデオソフト等の企画・制作等、ライフスタイル事業は、雑貨小売、化粧品製造販売、通信販売等、不動産・その他事業は、土地及び建物の賃貸等になっております。
2023/06/29 15:50
#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※3.国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
建物及び構築物433百万円433百万円
機械装置及び運搬具1,3091,307
2023/06/29 15:50
#6 経営上の重要な契約等
(2)事業協定
契約会社名相手方の名称契約締結年月契約内容
株式会社TBSホールディングス(当社)三菱地所株式会社2019年1月東京都港区赤坂所在の国際新赤坂ビル及び隣接する建物の将来的な建替えに向けた事業協定
2023/06/29 15:50
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
2.固定資産の減価償却の方法
有形固定資産 定率法(ただし建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。
無形固定資産 定額法。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
2023/06/29 15:50