9401 TBS HD

時価

6851億円

PER 予

30.41倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.33%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

合併による減少、セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業、持分法の適用範囲の変動他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	合併による減少	セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業	持分法の適用範囲の変動	株式関連費用	借地権	控除対象外消費税等	投資有価証券売却損益（△は益）
2008/03	-	-	-	-	56百万	-	-147億
2009/03	-	-	-	-	56百万 ±0%	-	4.15億黒転
2010/03	-	-	-	-	56百万 ±0%	-	-0.69億赤転
2011/03	-	-	-46百万	-	56百万 ±0%	-	-68.1億赤拡
2012/03	-	-	-	-	45百万 -19.6%	-	-3.02億赤縮
2013/03	-	17.3億	-	-	45百万 ±0%	-	-0.01億赤縮
2014/03	-	17.1億 -1.2%	-	-	-	-	-10.7億赤拡
2015/03	-	15.4億 -9.9%	-	-	-	-	-28.8億赤拡
2016/03	-	17.2億 +11.5%	-	-	-	-	-4.78億赤縮
2017/03	-	18.8億 +9.2%	-	-	-	-	-2.12億赤縮
2018/03	-	18.5億 -1.7%	-	-	-	47百万	-9.88億赤拡
2019/03	-	23.7億 +28.4%	-	-	-	84百万 +78.7%	-128億赤拡
2020/03	-162百万	-	-	-	-	85百万 +1.2%	-273億赤拡
2021/03	-	-	-	-	-	224百万 +163.5%	-298億赤拡
2022/03	-	-	-	-	-	135百万 -39.7%	-188億赤縮
2023/03	-	-	-	445百万	-	185百万 +37%	-201億赤拡
2024/03	-	-	-	532百万 +19.6%	-	266百万 +43.8%	-349億赤拡

2008年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: 5600万
控除対象外消費税等: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -146億7000万

2009年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: 5600万
控除対象外消費税等: -
投資有価証券売却損益（△は益）: 4億1500万

2010年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: 5600万
控除対象外消費税等: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -6900万

2011年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: -
持分法の適用範囲の変動: -4600万
株式関連費用: -
借地権: 5600万
控除対象外消費税等: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -68億1400万

2012年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: 4500万
控除対象外消費税等: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -3億200万

2013年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: 17億3300万
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: 4500万
控除対象外消費税等: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -100万

2014年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: 17億1300万
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: -
控除対象外消費税等: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -10億6500万

2015年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: 15億4300万
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: -
控除対象外消費税等: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -28億8400万

2016年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: 17億2000万
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: -
控除対象外消費税等: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -4億7800万

2017年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: 18億7800万
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: -
控除対象外消費税等: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -2億1200万

2018年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: 18億4700万
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: -
控除対象外消費税等: 4700万
投資有価証券売却損益（△は益）: -9億8800万

2019年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: 23億7100万
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: -
控除対象外消費税等: 8400万
投資有価証券売却損益（△は益）: -128億2900万

2020年3月

合併による減少: -1億6200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: -
控除対象外消費税等: 8500万
投資有価証券売却損益（△は益）: -273億3900万

2021年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: -
控除対象外消費税等: 2億2400万
投資有価証券売却損益（△は益）: -297億5100万

2022年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: -
借地権: -
控除対象外消費税等: 1億3500万
投資有価証券売却損益（△は益）: -188億1800万

2023年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: 4億4500万
借地権: -
控除対象外消費税等: 1億8500万
投資有価証券売却損益（△は益）: -201億100万

2024年3月

合併による減少: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 放送事業: -
持分法の適用範囲の変動: -
株式関連費用: 5億3200万
借地権: -
控除対象外消費税等: 2億6600万
投資有価証券売却損益（△は益）: -348億5900万