減価償却費
連結
- 2013年3月31日
- 18億6200万
- 2013年9月30日 -51.5%
- 9億300万
- 2014年3月31日 +101.66%
- 18億2100万
- 2014年9月30日 -54.15%
- 8億3500万
- 2015年3月31日 +101.92%
- 16億8600万
- 2015年9月30日 -52.97%
- 7億9300万
- 2016年3月31日 +106.68%
- 16億3900万
- 2016年9月30日 -51.98%
- 7億8700万
- 2017年3月31日 +90.98%
- 15億300万
- 2017年9月30日 -53.89%
- 6億9300万
- 2018年3月31日 +104.18%
- 14億1500万
- 2018年9月30日 -50.53%
- 7億
- 2019年3月31日 +112.14%
- 14億8500万
- 2019年9月30日 -47.47%
- 7億8000万
- 2020年3月31日 +108.08%
- 16億2300万
- 2020年9月30日 -52%
- 7億7900万
- 2021年3月31日 +120.92%
- 17億2100万
- 2021年9月30日 -44.92%
- 9億4800万
- 2022年3月31日 +102.85%
- 19億2300万
- 2022年9月30日 -45.97%
- 10億3900万
- 2023年3月31日 +96.73%
- 20億4400万
- 2023年9月30日 -24.12%
- 15億5100万
- 2024年3月31日 +124.56%
- 34億8300万
個別
- 2013年3月31日
- 1億6700万
- 2014年3月31日 -10.78%
- 1億4900万
- 2015年3月31日 +0.67%
- 1億5000万
- 2016年3月31日 -1.33%
- 1億4800万
- 2017年3月31日 -1.35%
- 1億4600万
- 2018年3月31日 -3.42%
- 1億4100万
- 2019年3月31日 +4.96%
- 1億4800万
- 2020年3月31日 +2.7%
- 1億5200万
- 2021年3月31日 +62.5%
- 2億4700万
- 2022年3月31日 +98.38%
- 4億9000万
- 2023年3月31日 +9.18%
- 5億3500万
- 2024年3月31日 +17.01%
- 6億2600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/27 14:21
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 株式給付引当金繰入額 - 99 減価償却費 2,044 3,483 - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、地上波及び衛星放送事業における基幹システムの更新・改修に加え、動画配信事業推進のために対応する最新技術の導入を行っています。また、コンテンツの価値の向上に寄与する高度なCG合成技術や第5世代移動通信システムなど、次世代技術分野の開発や新規投資も行っています。2024/06/27 14:21
一方、近年の技術革新のスピードや消費者ニーズの変化はとても速く、開発・投資した技術やシステムが当初の予想を超えて陳腐化することにより、計画値以上の再投資が必要になる場合や、投資額に見合った増収あるいは業務の効率化が見込めない場合には、固定資産の減損及び減価償却費の増加等、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。
また、新型コロナウイルス感染症の拡大期を経て、在宅勤務などテレワークが一般的となり、これまでオンプレミスで社内限りのアクセスであったシステムにも外部から接続する必要性が生じ、各業務システムのインターネット接続やクラウド化が進んでいます。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/06/27 14:21
営業活動によるキャッシュ・フローは、265億3千5百万円の収入になりました(前年同期は306億3千2百万円の収入)。主な増額要因は、税金等調整前当期純利益577億1千9百万円、減価償却費142億7千7百万円等、一方、主な減額要因は、投資有価証券売却損益348億5千9百万円、法人税等の支払額192億2千9百万円等であります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)