9401 TBS HD

時価

6871億円

PER 予

30.5倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.32%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）、未収消費税等の増減額（△は増加）、当期変動額合計他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）	未収消費税等の増減額（△は増加）	当期変動額合計	設備投資額 - メディア・コンテンツ事業	関係会社株式	研究開発費 - 映像・文化事業
2008/03	-	-38.2億	158億	-	213億	-
2009/03	-	37.9億黒転	-21.1億赤転	-	425億 +99.7%	-
2010/03	-	-7.51億赤転	-27億赤拡	-	2860億 +572.6%	-
2011/03	-	8.12億黒転	-9億赤縮	-	2860億 ±0%	-
2012/03	-	-0.13億赤転	-385億赤拡	-	2866億 +0.2%	-
2013/03	10.8億	-	65.8億黒転	-	2866億 ±0%	-
2014/03	-10.8億赤転	-	-	-	2939億 +2.6%	-
2015/03	-	-	-	-	2936億 -0.1%	-
2016/03	-	-	-	-	3130億 +6.6%	-
2017/03	-	-	-	-	3128億 -0%	-
2018/03	-	-	-	-	3123億 -0.2%	-
2019/03	-	-	-	-	3148億 +0.8%	155百万
2020/03	-	-	-	79.9億	3325億 +5.6%	-
2021/03	-	-	-	64.8億 -18.8%	3356億 +0.9%	-
2022/03	-	-	-	61.5億 -5.1%	3653億 +8.8%	-
2023/03	-	-	-	67.3億 +9.3%	3638億 -0.4%	-

2008年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -38億2000万
当期変動額合計: 157億8300万
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 212億9700万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2009年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 37億9100万
当期変動額合計: -21億500万
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 425億2900万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2010年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -7億5100万
当期変動額合計: -26億9800万
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 2860億4100万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2011年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: 8億1200万
当期変動額合計: -9億
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 2860億4100万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2012年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -1300万
当期変動額合計: -385億2100万
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 2865億5000万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2013年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: 10億8000万
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: 65億7700万
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 2865億5000万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2014年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -10億8000万
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 2938億8100万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2015年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 2935億5200万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2016年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 3129億9300万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2017年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 3128億4600万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2018年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 3122億7800万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2019年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: -
関係会社株式: 3148億1700万
研究開発費 - 映像・文化事業: 1億5500万

2020年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: 79億8500万
関係会社株式: 3325億3100万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2021年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: 64億8100万
関係会社株式: 3356億2000万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2022年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: 61億5300万
関係会社株式: 3652億6000万
研究開発費 - 映像・文化事業: -

2023年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
未収消費税等の増減額（△は増加）: -
当期変動額合計: -
設備投資額 - メディア・コンテンツ事業: 67億2500万
関係会社株式: 3637億7600万
研究開発費 - 映像・文化事業: -