9401 TBS HD

時価

6504億円

PER 予

28.87倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.55倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.4%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）、新株の発行、事業撤退損他1件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）		新株の発行		事業撤退損		減価償却累計額
2008/03	-		101百万		-		-566億
2009/03	-		27百万	-73.3%	-		-654億	赤拡
2010/03	-		-		-		-720億	赤拡
2011/03	-		-		-		-755億	赤拡
2012/03	-		-		-		-796億	赤拡
2013/03	10.8億		-		-		-851億	赤拡
2014/03	-10.8億	赤転	-		-		-909億	赤拡
2015/03	-		-		547百万		-959億	赤拡
2016/03	-		-		-		-1028億	赤拡
2017/03	-		-		-		-1061億	赤拡
2018/03	-		-		97百万	-82.3%	-1104億	赤拡
2019/03	-		-		-		-1151億	赤拡
2020/03	-		-		-		-1191億	赤拡
2021/03	-		-		-		-1235億	赤拡
2022/03	-		-		-		-1285億	赤拡
2023/03	-		-		-		-1331億	赤拡
2024/03	-		-		-		-1374億	赤拡

2008年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: 1億100万
事業撤退損: -
減価償却累計額: -566億4300万

2009年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: 2700万
事業撤退損: -
減価償却累計額: -654億2400万

2010年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -720億500万

2011年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -755億3500万

2012年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -796億2100万

2013年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: 10億8000万
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -850億9800万

2014年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -10億8000万
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -908億7500万

2015年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: 5億4700万
減価償却累計額: -959億2300万

2016年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -1028億2200万

2017年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -1060億6000万

2018年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: 9700万
減価償却累計額: -1103億8300万

2019年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -1151億4000万

2020年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -1190億5500万

2021年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -1234億7300万

2022年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -1284億6800万

2023年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -1330億6700万

2024年3月

送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
新株の発行: -
事業撤退損: -
減価償却累計額: -1374億4600万