9401 TBS HD

時価

6725億円

PER 予

29.85倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.35%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

長期預り金、送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）、送信所移転対策引当金他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	長期預り金		送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）		送信所移転対策引当金		土地		持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減
2008/03	149億		-		-		848億		-
2009/03	137億	-8%	-		-		848億	±0%	-
2010/03	138億	+0.7%	-		-		848億	-0%	-
2011/03	134億	-3.5%	-		-		847億	-0%	-1百万
2012/03	134億	+0.2%	-		-		846億	-0.2%	-
2013/03	134億	+0.1%	10.8億		10.8億		846億	+0%	-
2014/03	128億	-4.2%	-10.8億	赤転	-		840億	-0.6%	-
2015/03	131億	+2%	-		-		840億	+0%	-
2016/03	129億	-1.2%	-		-		840億	-0%	-
2017/03	136億	+5%	-		-		840億	-0%	-
2018/03	136億	+0.2%	-		-		840億	-0%	-
2019/03	139億	+2.5%	-		-		968億	+15.3%	-
2020/03	136億	-2.3%	-		-		968億	-0%	-
2021/03	136億	-0.1%	-		-		1264億	+30.6%	-
2022/03	138億	+1.8%	-		-		1442億	+14%	-
2023/03	193億	+39.3%	-		-		1637億	+13.5%	-
2024/03	-		-		-		1658億	+1.3%	-

2008年3月

長期預り金: 149億3500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 847億5200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2009年3月

長期預り金: 137億4200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 847億5200万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2010年3月

長期預り金: 138億3500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 847億5000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2011年3月

長期預り金: 133億5300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 847億2000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -100万

2012年3月

長期預り金: 133億7800万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 845億5300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2013年3月

長期預り金: 133億8900万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: 10億8000万
送信所移転対策引当金: 10億8000万
土地: 845億5400万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2014年3月

長期預り金: 128億2500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -10億8000万
送信所移転対策引当金: -
土地: 840億600万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2015年3月

長期預り金: 130億8300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 840億1000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2016年3月

長期預り金: 129億3100万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 840億800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2017年3月

長期預り金: 135億8000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 840億300万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2018年3月

長期預り金: 136億100万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 840億100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2019年3月

長期預り金: 139億3700万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 968億2100万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2020年3月

長期預り金: 136億2200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 968億2000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2021年3月

長期預り金: 136億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 1264億900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2022年3月

長期預り金: 138億4300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 1441億6900万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2023年3月

長期預り金: 192億7700万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 1636億8000万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -

2024年3月

長期預り金: -
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
送信所移転対策引当金: -
土地: 1658億800万
持分法適用会社に対する持分変動に伴う自己株式の増減: -