営業収益合計、持分法の適用範囲の変動、持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業他2件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 営業収益合計
- 177億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -103億8600万
2011年3月
- 営業収益合計
- 188億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -4600万
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- 5億1600万
- 有形固定資産の取得による支出
- -65億9700万
2012年3月
- 営業収益合計
- 175億6100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -60億5700万
2013年3月
- 営業収益合計
- 168億7500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -106億6200万
2014年3月
- 営業収益合計
- 163億3900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -99億2000万
2015年3月
- 営業収益合計
- 170億1200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -82億4700万
2016年3月
- 営業収益合計
- 171億700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -59億5400万
2017年3月
- 営業収益合計
- 179億1100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -94億5900万
2018年3月
- 営業収益合計
- 175億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- -
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -60億7900万
2019年3月
- 営業収益合計
- 179億6200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- 122億1500万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -270億7400万
2020年3月
- 営業収益合計
- 177億5900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- 116億1100万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -155億5000万
2021年3月
- 営業収益合計
- 167億100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- 115億
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -388億1400万
2022年3月
- 営業収益合計
- 163億4800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- 114億1400万
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -258億8400万
2023年3月
- 営業収益合計
- 171億8800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 持分法適用会社への投資額 - メディア・コンテンツ事業
- 96億
- 資産除去債務会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -261億1400万