TBS HD（9401）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3億2900万
2009年3月31日 -36.47%: 2億900万
2010年3月31日 -37.32%: 1億3100万
2010年12月31日 -29.77%: 9200万
2011年3月31日 +23.91%: 1億1400万
2011年6月30日 -79.82%: 2300万
2011年9月30日 +95.65%: 4500万
2011年12月31日 +44.44%: 6500万
2012年3月31日 +183.08%: 1億8400万
2012年6月30日 -76.63%: 4300万
2012年9月30日 +102.33%: 8700万
2012年12月31日 +50.57%: 1億3100万
2013年3月31日 +45.8%: 1億9100万
2013年6月30日 -79.06%: 4000万
2013年9月30日 +100%: 8000万
2013年12月31日 +50%: 1億2000万
2014年3月31日 +62.5%: 1億9500万
2014年6月30日 -89.23%: 2100万
2014年9月30日 +109.52%: 4400万
2014年12月31日 +54.55%: 6800万
2015年3月31日 +57.35%: 1億700万
2015年6月30日 -79.44%: 2200万
2015年9月30日 +104.55%: 4500万
2015年12月31日 +51.11%: 6800万
2016年3月31日 +58.82%: 1億800万
2016年6月30日 -75%: 2700万
2016年9月30日 +103.7%: 5500万
2016年12月31日 +50.91%: 8300万
2017年3月31日 +28.92%: 1億700万
2017年6月30日 -78.5%: 2300万
2017年9月30日 +108.7%: 4800万
2017年12月31日 +50%: 7200万
2018年3月31日 +93.06%: 1億3900万
2018年6月30日 -80.58%: 2700万
2018年9月30日 +92.59%: 5200万
2018年12月31日 +32.69%: 6900万
2019年3月31日 +82.61%: 1億2600万
2019年6月30日 -84.92%: 1900万
2019年9月30日 +105.26%: 3900万
2019年12月31日 +48.72%: 5800万
2020年3月31日 +37.93%: 8000万
2020年6月30日 -85%: 1200万
2020年9月30日 +116.67%: 2600万
2020年12月31日 +53.85%: 4000万
2021年3月31日 ±0%: 4000万
2021年6月30日 -85%: 600万
2021年9月30日 +116.67%: 1300万
2021年12月31日 +53.85%: 2000万
2022年3月31日 +35%: 2700万
2022年6月30日 -92.59%: 200万
2022年9月30日 +150%: 500万
2022年12月31日 +60%: 800万
2023年3月31日 +162.5%: 2100万
2023年6月30日 -28.57%: 1500万
2023年9月30日 -60%: 600万
2023年12月31日 +50%: 900万
2024年3月31日 +111.11%: 1900万
2024年6月30日 -21.05%: 1500万
2024年9月30日 -53.33%: 700万
2024年12月31日 +57.14%: 1100万
2025年3月31日 +27.27%: 1400万
2025年6月30日 +21.43%: 1700万
2025年9月30日 -64.71%: 600万
2025年12月31日 +50%: 900万
2026年3月31日 +33.33%: 1200万

個別

2008年3月31日: 1億
2012年3月31日 -50%: 5000万
2013年3月31日 +40%: 7000万
2014年3月31日 ±0%: 7000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与引当金繰入額	2,567	1,849
役員賞与引当金繰入額	14	12
株式給付引当金繰入額	108	131

2026/06/24 13:14

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品及び製品については、主として移動平均法または総平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
番組及び仕掛品については、主として個別法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法または総平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数については以下のとおりです。

建物及び構築物	7～50年
機械装置及び運搬具	5～8年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/24 13:14