TBS HD（9401）の役員賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3億2900万
2009年3月31日 -36.47%: 2億900万
2010年3月31日 -37.32%: 1億3100万
2011年3月31日 -12.98%: 1億1400万
2012年3月31日 +61.4%: 1億8400万
2013年3月31日 +3.8%: 1億9100万
2014年3月31日 +2.09%: 1億9500万
2015年3月31日 -45.13%: 1億700万
2016年3月31日 +0.93%: 1億800万
2017年3月31日 -0.93%: 1億700万
2018年3月31日 +29.91%: 1億3900万
2019年3月31日 -9.35%: 1億2600万
2020年3月31日 -36.51%: 8000万
2021年3月31日 -50%: 4000万
2022年3月31日 -32.5%: 2700万
2023年3月31日 -22.22%: 2100万
2024年3月31日 -9.52%: 1900万
2025年3月31日 -26.32%: 1400万
2026年3月31日 -14.29%: 1200万

個別

2008年3月31日: 1億
2012年3月31日 -50%: 5000万
2013年3月31日 +40%: 7000万
2014年3月31日 ±0%: 7000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与引当金繰入額	2,567	1,849
役員賞与引当金繰入額	14	12
株式給付引当金繰入額	108	131

2026/06/24 13:14

#2 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
商品及び製品については、主として移動平均法または総平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
番組及び仕掛品については、主として個別法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法または総平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数については以下のとおりです。

建物及び構築物	7～50年
機械装置及び運搬具	5～8年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2026/06/24 13:14