役員賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億2900万
- 2009年3月31日 -36.47%
- 2億900万
- 2010年3月31日 -37.32%
- 1億3100万
- 2011年3月31日 -12.98%
- 1億1400万
- 2012年3月31日 +61.4%
- 1億8400万
- 2013年3月31日 +3.8%
- 1億9100万
- 2014年3月31日 +2.09%
- 1億9500万
- 2015年3月31日 -45.13%
- 1億700万
- 2016年3月31日 +0.93%
- 1億800万
- 2017年3月31日 -0.93%
- 1億700万
- 2018年3月31日 +29.91%
- 1億3900万
- 2019年3月31日 -9.35%
- 1億2600万
- 2020年3月31日 -36.51%
- 8000万
- 2021年3月31日 -50%
- 4000万
- 2022年3月31日 -32.5%
- 2700万
- 2023年3月31日 -22.22%
- 2100万
- 2024年3月31日 -9.52%
- 1900万
個別
- 2008年3月31日
- 1億
- 2012年3月31日 -50%
- 5000万
- 2013年3月31日 +40%
- 7000万
- 2014年3月31日 ±0%
- 7000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/27 14:21
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 賞与引当金繰入額 2,222 2,332 役員賞与引当金繰入額 21 19 株式給付引当金繰入額 - 99 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
商品及び製品については、主として移動平均法または総平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
番組及び仕掛品については、主として個別法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料及び貯蔵品については、主として移動平均法または総平均法に基づく原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし建物及び2016年4月1日以降に取得した構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数については以下のとおりです。
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 7～50年 機械装置及び運搬具 5～8年
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2024/06/27 14:21