9401 TBS HD

時価

6725億円

PER 予

29.85倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.35%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

投資有価証券の取得による支出、送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）、非支配株主に帰属する当期純利益他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券の取得による支出		送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）		非支配株主に帰属する当期純利益		資産の部 - 不動産・その他事業		営業活動によるキャッシュ・フロー
2008/03	-276億		-		1億		-		212億
2009/03	-62億	赤縮	-		6.52億	+552%	-		364億	+71.9%
2010/03	-23.8億	赤縮	-		0.37億	-94.3%	-		186億	-48.8%
2011/03	-2.39億	赤縮	-		-3.87億	赤転	-		300億	+61.1%
2012/03	-27億	赤拡	-		14.6億	黒転	-		301億	+0.1%
2013/03	-7.03億	赤縮	10.8億		18.5億	+26.5%	-		282億	-6.4%
2014/03	-13億	赤拡	-10.8億	赤転	14.9億	-19.4%	-		230億	-18.2%
2015/03	-4.98億	赤縮	-		7.22億	-51.6%	-		279億	+20.9%
2016/03	-4.64億	赤縮	-		10.6億	+47.4%	-		323億	+16.1%
2017/03	-2.4億	赤縮	-		7.47億	-29.8%	-		365億	+12.8%
2018/03	-35億	赤拡	-		8.78億	+17.5%	-		355億	-2.6%
2019/03	-38.1億	赤拡	-		10.4億	+18.3%	1532億		352億	-0.9%
2020/03	-23.2億	赤縮	-		8.39億	-19.2%	1504億	-1.8%	214億	-39.2%
2021/03	-0.01億	赤縮	-		-0.15億	赤転	2059億	+36.9%	227億	+6.1%
2022/03	-1.62億	赤拡	-		6.31億	黒転	2359億	+14.5%	-28.5億	赤転
2023/03	-3.7億	赤拡	-		11.8億	+86.4%	2392億	+1.4%	306億	黒転
2024/03	-21.1億	赤拡	-		13.4億	+13.9%	-		265億	-13.4%

2008年3月

投資有価証券の取得による支出: -276億400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 1億
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 211億7400万

2009年3月

投資有価証券の取得による支出: -61億9700万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 6億5200万
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 364億600万

2010年3月

投資有価証券の取得による支出: -23億7800万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 3700万
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 186億4600万

2011年3月

投資有価証券の取得による支出: -2億3900万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -3億8700万
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 300億3600万

2012年3月

投資有価証券の取得による支出: -27億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 14億6300万
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 300億7200万

2013年3月

投資有価証券の取得による支出: -7億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: 10億8000万
非支配株主に帰属する当期純利益: 18億5000万
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 281億5600万

2014年3月

投資有価証券の取得による支出: -12億9500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -10億8000万
非支配株主に帰属する当期純利益: 14億9100万
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 230億3800万

2015年3月

投資有価証券の取得による支出: -4億9800万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 7億2200万
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 278億5100万

2016年3月

投資有価証券の取得による支出: -4億6400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 10億6400万
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 323億3700万

2017年3月

投資有価証券の取得による支出: -2億4000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 7億4700万
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 364億8500万

2018年3月

投資有価証券の取得による支出: -35億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 8億7800万
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 355億3600万

2019年3月

投資有価証券の取得による支出: -38億500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 10億3900万
資産の部 - 不動産・その他事業: 1531億9000万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 352億1500万

2020年3月

投資有価証券の取得による支出: -23億2000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 8億3900万
資産の部 - 不動産・その他事業: 1503億9600万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 214億600万

2021年3月

投資有価証券の取得による支出: -100万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -1500万
資産の部 - 不動産・その他事業: 2059億4600万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 227億1300万

2022年3月

投資有価証券の取得による支出: -1億6200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 6億3100万
資産の部 - 不動産・その他事業: 2358億6400万
営業活動によるキャッシュ・フロー: -28億5300万

2023年3月

投資有価証券の取得による支出: -3億7000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 11億7600万
資産の部 - 不動産・その他事業: 2392億2400万
営業活動によるキャッシュ・フロー: 306億3200万

2024年3月

投資有価証券の取得による支出: -21億1400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 13億3900万
資産の部 - 不動産・その他事業: -
営業活動によるキャッシュ・フロー: 265億3500万