9401 TBS HD

時価

6888億円

PER 予

30.57倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.32%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

投資有価証券の取得による支出、送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）、非支配株主に帰属する当期純利益他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券の取得による支出	送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）	非支配株主に帰属する当期純利益	たな卸資産の増減額（△は増加）	関係会社株式交換益	持分法の適用範囲の変動
2008/03	-276億	-	1億	15.3億	-	-
2009/03	-62億赤縮	-	6.52億 +552%	13.2億 -13.9%	-	-
2010/03	-23.8億赤縮	-	0.37億 -94.3%	13.1億 -0.8%	-	-
2011/03	-2.39億赤縮	-	-3.87億赤転	1.51億 -88.4%	-	-46百万
2012/03	-27億赤拡	-	14.6億黒転	9.61億 +536.4%	-	-
2013/03	-7.03億赤縮	10.8億	18.5億 +26.5%	-24.1億赤転	-	-
2014/03	-13億赤拡	-10.8億赤転	14.9億 -19.4%	6.88億黒転	-	-
2015/03	-4.98億赤縮	-	7.22億 -51.6%	-4.82億赤転	-	-
2016/03	-4.64億赤縮	-	10.6億 +47.4%	17.3億黒転	-	-
2017/03	-2.4億赤縮	-	7.47億 -29.8%	-3.91億赤転	-	-
2018/03	-35億赤拡	-	8.78億 +17.5%	-11.4億赤拡	-	-
2019/03	-38.1億赤拡	-	10.4億 +18.3%	3.19億黒転	-	-
2020/03	-23.2億赤縮	-	8.39億 -19.2%	1.86億 -41.7%	-	-
2021/03	-0.01億赤縮	-	-0.15億赤転	8.99億 +383.3%	-	-
2022/03	-1.62億赤拡	-	6.31億黒転	9.36億 +4.1%	-	-
2023/03	-3.7億赤拡	-	11.8億 +86.4%	-59億赤転	647百万	-
2024/03	-21.1億赤拡	-	13.4億 +13.9%	13.7億黒転	-	-

2008年3月

投資有価証券の取得による支出: -276億400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 1億
たな卸資産の増減額（△は増加）: 15億2800万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

投資有価証券の取得による支出: -61億9700万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 6億5200万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 13億1600万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

投資有価証券の取得による支出: -23億7800万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 3700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 13億500万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

投資有価証券の取得による支出: -2億3900万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -3億8700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 1億5100万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -4600万

2012年3月

投資有価証券の取得による支出: -27億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 14億6300万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 9億6100万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

投資有価証券の取得による支出: -7億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: 10億8000万
非支配株主に帰属する当期純利益: 18億5000万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -24億900万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

投資有価証券の取得による支出: -12億9500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -10億8000万
非支配株主に帰属する当期純利益: 14億9100万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 6億8800万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

投資有価証券の取得による支出: -4億9800万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 7億2200万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -4億8200万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

投資有価証券の取得による支出: -4億6400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 10億6400万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 17億2500万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

投資有価証券の取得による支出: -2億4000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 7億4700万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -3億9100万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

投資有価証券の取得による支出: -35億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 8億7800万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -11億4400万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

投資有価証券の取得による支出: -38億500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 10億3900万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 3億1900万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

投資有価証券の取得による支出: -23億2000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 8億3900万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 1億8600万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

投資有価証券の取得による支出: -100万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -1500万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 8億9900万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

投資有価証券の取得による支出: -1億6200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 6億3100万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 9億3600万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

投資有価証券の取得による支出: -3億7000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 11億7600万
たな卸資産の増減額（△は増加）: -58億9500万
関係会社株式交換益: 6億4700万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

投資有価証券の取得による支出: -21億1400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 13億3900万
たな卸資産の増減額（△は増加）: 13億7100万
関係会社株式交換益: -
持分法の適用範囲の変動: -