9401 TBS HD

時価

6844億円

PER 予

30.38倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.33%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

投資有価証券の取得による支出、送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）、非支配株主に帰属する当期純利益他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券の取得による支出	送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）	非支配株主に帰属する当期純利益	持分法による投資利益	非支配株主に係る包括利益	前払費用の増減額（△は増加）
2008/03	-276億	-	1億	-	-	-47億
2009/03	-62億赤縮	-	6.52億 +552%	1.67億	-	-13.1億赤縮
2010/03	-23.8億赤縮	-	0.37億 -94.3%	1.31億 -21.6%	-	-1.03億赤縮
2011/03	-2.39億赤縮	-	-3.87億赤転	5億 +281.7%	-	23.3億黒転
2012/03	-27億赤拡	-	14.6億黒転	0.79億 -84.2%	-	5.72億 -75.5%
2013/03	-7.03億赤縮	10.8億	18.5億 +26.5%	0.43億 -45.6%	-	20億 +250%
2014/03	-13億赤拡	-10.8億赤転	14.9億 -19.4%	8.64億大幅増	-	-40.3億赤転
2015/03	-4.98億赤縮	-	7.22億 -51.6%	9.68億 +12%	7.69億	-3.62億赤縮
2016/03	-4.64億赤縮	-	10.6億 +47.4%	10.3億 +6.4%	6.89億 -10.4%	3.06億黒転
2017/03	-2.4億赤縮	-	7.47億 -29.8%	9.86億 -4.3%	7.53億 +9.3%	7.52億 +145.8%
2018/03	-35億赤拡	-	8.78億 +17.5%	3.91億 -60.3%	9.23億 +22.6%	-7.13億赤転
2019/03	-38.1億赤拡	-	10.4億 +18.3%	-	10.1億 +9.5%	23.9億黒転
2020/03	-23.2億赤縮	-	8.39億 -19.2%	-	7.52億 -25.6%	-26.3億赤転
2021/03	-0.01億赤縮	-	-0.15億赤転	1.32億 -66.2%	1.29億 -82.8%	33.5億黒転
2022/03	-1.62億赤拡	-	6.31億黒転	3.05億 +131.1%	6.25億 +384.5%	-4.88億赤転
2023/03	-3.7億赤拡	-	11.8億 +86.4%	1.06億 -65.2%	10.9億 +74.7%	-3.65億赤縮
2024/03	-21.1億赤拡	-	13.4億 +13.9%	12.2億大幅増	16.4億 +49.7%	3.02億黒転

2008年3月

投資有価証券の取得による支出: -276億400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 1億
持分法による投資利益: -
非支配株主に係る包括利益: -
前払費用の増減額（△は増加）: -47億

2009年3月

投資有価証券の取得による支出: -61億9700万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 6億5200万
持分法による投資利益: 1億6700万
非支配株主に係る包括利益: -
前払費用の増減額（△は増加）: -13億500万

2010年3月

投資有価証券の取得による支出: -23億7800万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 3700万
持分法による投資利益: 1億3100万
非支配株主に係る包括利益: -
前払費用の増減額（△は増加）: -1億300万

2011年3月

投資有価証券の取得による支出: -2億3900万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -3億8700万
持分法による投資利益: 5億
非支配株主に係る包括利益: -
前払費用の増減額（△は増加）: 23億3100万

2012年3月

投資有価証券の取得による支出: -27億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 14億6300万
持分法による投資利益: 7900万
非支配株主に係る包括利益: -
前払費用の増減額（△は増加）: 5億7200万

2013年3月

投資有価証券の取得による支出: -7億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: 10億8000万
非支配株主に帰属する当期純利益: 18億5000万
持分法による投資利益: 4300万
非支配株主に係る包括利益: -
前払費用の増減額（△は増加）: 20億200万

2014年3月

投資有価証券の取得による支出: -12億9500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -10億8000万
非支配株主に帰属する当期純利益: 14億9100万
持分法による投資利益: 8億6400万
非支配株主に係る包括利益: -
前払費用の増減額（△は増加）: -40億2900万

2015年3月

投資有価証券の取得による支出: -4億9800万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 7億2200万
持分法による投資利益: 9億6800万
非支配株主に係る包括利益: 7億6900万
前払費用の増減額（△は増加）: -3億6200万

2016年3月

投資有価証券の取得による支出: -4億6400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 10億6400万
持分法による投資利益: 10億3000万
非支配株主に係る包括利益: 6億8900万
前払費用の増減額（△は増加）: 3億600万

2017年3月

投資有価証券の取得による支出: -2億4000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 7億4700万
持分法による投資利益: 9億8600万
非支配株主に係る包括利益: 7億5300万
前払費用の増減額（△は増加）: 7億5200万

2018年3月

投資有価証券の取得による支出: -35億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 8億7800万
持分法による投資利益: 3億9100万
非支配株主に係る包括利益: 9億2300万
前払費用の増減額（△は増加）: -7億1300万

2019年3月

投資有価証券の取得による支出: -38億500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 10億3900万
持分法による投資利益: -
非支配株主に係る包括利益: 10億1100万
前払費用の増減額（△は増加）: 23億9000万

2020年3月

投資有価証券の取得による支出: -23億2000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 8億3900万
持分法による投資利益: -
非支配株主に係る包括利益: 7億5200万
前払費用の増減額（△は増加）: -26億2900万

2021年3月

投資有価証券の取得による支出: -100万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -1500万
持分法による投資利益: 1億3200万
非支配株主に係る包括利益: 1億2900万
前払費用の増減額（△は増加）: 33億4900万

2022年3月

投資有価証券の取得による支出: -1億6200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 6億3100万
持分法による投資利益: 3億500万
非支配株主に係る包括利益: 6億2500万
前払費用の増減額（△は増加）: -4億8800万

2023年3月

投資有価証券の取得による支出: -3億7000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 11億7600万
持分法による投資利益: 1億600万
非支配株主に係る包括利益: 10億9200万
前払費用の増減額（△は増加）: -3億6500万

2024年3月

投資有価証券の取得による支出: -21億1400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 13億3900万
持分法による投資利益: 12億2100万
非支配株主に係る包括利益: 16億3500万
前払費用の増減額（△は増加）: 3億200万