9401 TBS HD

時価

6725億円

PER 予

29.85倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.35%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

投資有価証券の取得による支出、送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）、非支配株主に帰属する当期純利益他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券の取得による支出		送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）		非支配株主に帰属する当期純利益		持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業		リース資産
2008/03	-276億		-		1億		-		-
2009/03	-62億	赤縮	-		6.52億	+552%	-		1.8億
2010/03	-23.8億	赤縮	-		0.37億	-94.3%	-		3.35億	+86.1%
2011/03	-2.39億	赤縮	-		-3.87億	赤転	-		66.1億	大幅増
2012/03	-27億	赤拡	-		14.6億	黒転	-		67.3億	+1.7%
2013/03	-7.03億	赤縮	10.8億		18.5億	+26.5%	-		66.3億	-1.5%
2014/03	-13億	赤拡	-10.8億	赤転	14.9億	-19.4%	-		69.6億	+5%
2015/03	-4.98億	赤縮	-		7.22億	-51.6%	-		68.5億	-1.6%
2016/03	-4.64億	赤縮	-		10.6億	+47.4%	-		37.3億	-45.6%
2017/03	-2.4億	赤縮	-		7.47億	-29.8%	-		43.5億	+16.6%
2018/03	-35億	赤拡	-		8.78億	+17.5%	-		42.4億	-2.6%
2019/03	-38.1億	赤拡	-		10.4億	+18.3%	-		41.6億	-1.8%
2020/03	-23.2億	赤縮	-		8.39億	-19.2%	-		44.5億	+7.1%
2021/03	-0.01億	赤縮	-		-0.15億	赤転	-		19.5億	-56.1%
2022/03	-1.62億	赤拡	-		6.31億	黒転	-		19.8億	+1.3%
2023/03	-3.7億	赤拡	-		11.8億	+86.4%	535百万		18.8億	-4.9%
2024/03	-21.1億	赤拡	-		13.4億	+13.9%	-		19.3億	+2.4%

2008年3月

投資有価証券の取得による支出: -276億400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 1億
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: -

2009年3月

投資有価証券の取得による支出: -61億9700万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 6億5200万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 1億8000万

2010年3月

投資有価証券の取得による支出: -23億7800万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 3700万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 3億3500万

2011年3月

投資有価証券の取得による支出: -2億3900万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -3億8700万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 66億1000万

2012年3月

投資有価証券の取得による支出: -27億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 14億6300万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 67億2500万

2013年3月

投資有価証券の取得による支出: -7億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: 10億8000万
非支配株主に帰属する当期純利益: 18億5000万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 66億2500万

2014年3月

投資有価証券の取得による支出: -12億9500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -10億8000万
非支配株主に帰属する当期純利益: 14億9100万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 69億5900万

2015年3月

投資有価証券の取得による支出: -4億9800万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 7億2200万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 68億5000万

2016年3月

投資有価証券の取得による支出: -4億6400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 10億6400万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 37億2800万

2017年3月

投資有価証券の取得による支出: -2億4000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 7億4700万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 43億4800万

2018年3月

投資有価証券の取得による支出: -35億300万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 8億7800万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 42億3700万

2019年3月

投資有価証券の取得による支出: -38億500万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 10億3900万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 41億5900万

2020年3月

投資有価証券の取得による支出: -23億2000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 8億3900万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 44億5400万

2021年3月

投資有価証券の取得による支出: -100万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: -1500万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 19億5400万

2022年3月

投資有価証券の取得による支出: -1億6200万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 6億3100万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 19億7900万

2023年3月

投資有価証券の取得による支出: -3億7000万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 11億7600万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: 5億3500万
リース資産: 18億8300万

2024年3月

投資有価証券の取得による支出: -21億1400万
送信所移転対策引当金の増減額（△は減少）: -
非支配株主に帰属する当期純利益: 13億3900万
持分法適用会社への投資額 - 不動産・その他事業: -
リース資産: 19億2800万