9401 TBS HD

時価

6725億円

PER 予

29.85倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.57倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.35%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

投資有価証券の取得による支出、従業員数 - メディア・コンテンツ事業、機械装置及び運搬具他2件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	投資有価証券の取得による支出		従業員数 - メディア・コンテンツ事業		機械装置及び運搬具		会計方針の変更による累積的影響額		投資評価引当金
2008/03	-276億		-		808億		-		-107億
2009/03	-62億	赤縮	-		842億	+4.2%	-		-107億	±0%
2010/03	-23.8億	赤縮	-		849億	+0.8%	-		-108億	赤拡
2011/03	-2.39億	赤縮	-		857億	+0.9%	-		-108億	赤拡
2012/03	-27億	赤拡	-		833億	-2.8%	-		-108億	赤拡
2013/03	-7.03億	赤縮	-		835億	+0.3%	-		-108億	赤拡
2014/03	-13億	赤拡	-		892億	+6.8%	-260百万		-60.2億	赤縮
2015/03	-4.98億	赤縮	-		891億	-0.1%	-		-60.2億	±0%
2016/03	-4.64億	赤縮	-		903億	+1.3%	-		-60.2億	±0%
2017/03	-2.4億	赤縮	-		901億	-0.1%	-		-60.2億	±0%
2018/03	-35億	赤拡	-		855億	-5.1%	-		-
2019/03	-38.1億	赤拡	-		848億	-0.9%	-		-
2020/03	-23.2億	赤縮	3,950		815億	-3.9%	-		-
2021/03	-0.01億	赤縮	3,986	+0.91%	769億	-5.6%	-		-
2022/03	-1.62億	赤拡	4,467	+12.07%	775億	+0.8%	-		-
2023/03	-3.7億	赤拡	4,547	+1.79%	775億	+0.1%	-		-
2024/03	-21.1億	赤拡	-		753億	-2.9%	-		-

2008年3月

投資有価証券の取得による支出: -276億400万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 808億800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -107億3900万

2009年3月

投資有価証券の取得による支出: -61億9700万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 842億1700万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -107億3900万

2010年3月

投資有価証券の取得による支出: -23億7800万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 848億5200万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -107億6500万

2011年3月

投資有価証券の取得による支出: -2億3900万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 856億5100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -107億7600万

2012年3月

投資有価証券の取得による支出: -27億300万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 832億8100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -107億7900万

2013年3月

投資有価証券の取得による支出: -7億300万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 835億1800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -107億8900万

2014年3月

投資有価証券の取得による支出: -12億9500万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 892億3500万
会計方針の変更による累積的影響額: -2億6000万
投資評価引当金: -60億1900万

2015年3月

投資有価証券の取得による支出: -4億9800万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 891億2100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -60億1900万

2016年3月

投資有価証券の取得による支出: -4億6400万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 902億8100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -60億1900万

2017年3月

投資有価証券の取得による支出: -2億4000万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 901億4900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -60億1900万

2018年3月

投資有価証券の取得による支出: -35億300万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 855億1700万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -

2019年3月

投資有価証券の取得による支出: -38億500万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 847億8300万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -

2020年3月

投資有価証券の取得による支出: -23億2000万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: 3,950
機械装置及び運搬具: 814億7300万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -

2021年3月

投資有価証券の取得による支出: -100万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: 3,986
機械装置及び運搬具: 768億8200万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -

2022年3月

投資有価証券の取得による支出: -1億6200万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: 4,467
機械装置及び運搬具: 774億6800万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -

2023年3月

投資有価証券の取得による支出: -3億7000万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: 4,547
機械装置及び運搬具: 775億4600万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -

2024年3月

投資有価証券の取得による支出: -21億1400万
従業員数 - メディア・コンテンツ事業: -
機械装置及び運搬具: 752億8100万
会計方針の変更による累積的影響額: -
投資評価引当金: -