持分法適用会社に対する持分相当額、減損損失 - 映像・文化事業、雇用調整助成金
2011年3月
2012年3月
2013年3月
2014年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -4500万
- 減損損失 - 映像・文化事業
- 2億5100万
- 雇用調整助成金
- -
2015年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億300万
- 減損損失 - 映像・文化事業
- 1億5700万
- 雇用調整助成金
- -
2016年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -8600万
- 減損損失 - 映像・文化事業
- 1億3000万
- 雇用調整助成金
- -
2017年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3100万
- 減損損失 - 映像・文化事業
- 2600万
- 雇用調整助成金
- -
2018年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -200万
- 減損損失 - 映像・文化事業
- 1億4900万
- 雇用調整助成金
- -
2019年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -400万
- 減損損失 - 映像・文化事業
- 9900万
- 雇用調整助成金
- -
2020年3月
2021年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3200万
- 減損損失 - 映像・文化事業
- -
- 雇用調整助成金
- 8億4800万
2022年3月
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -500万
- 減損損失 - 映像・文化事業
- -
- 雇用調整助成金
- 1億500万