9401 TBS HD

時価

6918億円

PER 予

30.71倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.32%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

持分法適用会社に対する持分相当額、従業員長期貸付金、建物及び構築物他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社に対する持分相当額		従業員長期貸付金		建物及び構築物		減損損失 - 映像・文化事業		別途積立金の取崩
2008/03	-		22百万		1848億		-		-
2009/03	-		40百万	+81.8%	1915億	+3.6%	-		-
2010/03	-		22百万	-45%	1927億	+0.6%	-		60億
2011/03	0		21百万	-4.5%	1906億	-1.1%	-		-
2012/03	0		21百万	±0%	1907億	+0.1%	-		-
2013/03	0		20百万	-4.8%	1923億	+0.8%	711百万		-
2014/03	-45百万		-		1960億	+1.9%	251百万	-64.7%	-
2015/03	103百万	黒転	-		1970億	+0.5%	157百万	-37.5%	-
2016/03	-86百万	赤転	-		1997億	+1.4%	130百万	-17.2%	-
2017/03	31百万	黒転	-		2007億	+0.5%	26百万	-80%	-
2018/03	-2百万	赤転	-		2017億	+0.5%	149百万	+473.1%	-
2019/03	-4百万	赤拡	-		2080億	+3.1%	99百万	-33.6%	-
2020/03	-49百万	赤拡	-		2103億	+1.1%	-		-
2021/03	32百万	黒転	-		2108億	+0.2%	-		-
2022/03	-5百万	赤転	-		2118億	+0.5%	-		-
2023/03	-23百万	赤拡	-		2165億	+2.2%	-		-
2024/03	192百万	黒転	-		2217億	+2.4%	-		-

2008年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員長期貸付金: 2200万
建物及び構築物: 1847億8900万
減損損失 - 映像・文化事業: -
別途積立金の取崩: -

2009年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員長期貸付金: 4000万
建物及び構築物: 1914億5900万
減損損失 - 映像・文化事業: -
別途積立金の取崩: -

2010年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
従業員長期貸付金: 2200万
建物及び構築物: 1927億300万
減損損失 - 映像・文化事業: -
別途積立金の取崩: 60億

2011年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 0
従業員長期貸付金: 2100万
建物及び構築物: 1905億7700万
減損損失 - 映像・文化事業: -
別途積立金の取崩: -

2012年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 0
従業員長期貸付金: 2100万
建物及び構築物: 1907億3100万
減損損失 - 映像・文化事業: -
別途積立金の取崩: -

2013年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 0
従業員長期貸付金: 2000万
建物及び構築物: 1923億1200万
減損損失 - 映像・文化事業: 7億1100万
別途積立金の取崩: -

2014年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -4500万
従業員長期貸付金: -
建物及び構築物: 1959億7500万
減損損失 - 映像・文化事業: 2億5100万
別途積立金の取崩: -

2015年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 1億300万
従業員長期貸付金: -
建物及び構築物: 1969億9500万
減損損失 - 映像・文化事業: 1億5700万
別途積立金の取崩: -

2016年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -8600万
従業員長期貸付金: -
建物及び構築物: 1997億500万
減損損失 - 映像・文化事業: 1億3000万
別途積立金の取崩: -

2017年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 3100万
従業員長期貸付金: -
建物及び構築物: 2006億8500万
減損損失 - 映像・文化事業: 2600万
別途積立金の取崩: -

2018年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -200万
従業員長期貸付金: -
建物及び構築物: 2016億6700万
減損損失 - 映像・文化事業: 1億4900万
別途積立金の取崩: -

2019年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -400万
従業員長期貸付金: -
建物及び構築物: 2080億800万
減損損失 - 映像・文化事業: 9900万
別途積立金の取崩: -

2020年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -4900万
従業員長期貸付金: -
建物及び構築物: 2102億8400万
減損損失 - 映像・文化事業: -
別途積立金の取崩: -

2021年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 3200万
従業員長期貸付金: -
建物及び構築物: 2108億700万
減損損失 - 映像・文化事業: -
別途積立金の取崩: -

2022年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -500万
従業員長期貸付金: -
建物及び構築物: 2118億4700万
減損損失 - 映像・文化事業: -
別途積立金の取崩: -

2023年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -2300万
従業員長期貸付金: -
建物及び構築物: 2164億5500万
減損損失 - 映像・文化事業: -
別途積立金の取崩: -

2024年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 1億9200万
従業員長期貸付金: -
建物及び構築物: 2217億1800万
減損損失 - 映像・文化事業: -
別途積立金の取崩: -