9401 TBS HD

時価

6918億円

PER 予

30.71倍

2010年以降

赤字-3137.04倍
（2010-2024年）

0.58倍

2010年以降

0.27-0.96倍
（2010-2024年）

1.32%

ROE 予

1.9%

ROA 予

1.38%

持分法適用会社に対する持分相当額、送信所移転対策引当金、１年内返済予定の長期借入金他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社に対する持分相当額	送信所移転対策引当金	１年内返済予定の長期借入金	流動負債計	自己株式取得費用	当期変動額合計
2008/03	-	-	-	874億	-	101百万
2009/03	-	-	213億	926億 +5.9%	-	27百万 -73.3%
2010/03	-	-	15億 -92.9%	1145億 +23.6%	-	-
2011/03	0	-	17.5億 +16.7%	1171億 +2.3%	-	-
2012/03	0	-	118億 +571.4%	952億 -18.7%	-	-
2013/03	0	10.8億	312億 +165.5%	961億 +1%	-	-
2014/03	-45百万	-	12億 -96.2%	831億 -13.5%	-	-
2015/03	103百万黒転	-	12億 ±0%	631億 -24.1%	-	-
2016/03	-86百万赤転	-	12億 ±0%	953億 +51.1%	-	-
2017/03	31百万黒転	-	54億 +350%	772億 -18.9%	-	-
2018/03	-2百万赤転	-	182億 +237%	934億 +20.9%	-	-
2019/03	-4百万赤拡	-	12億 -93.4%	801億 -14.2%	-	-
2020/03	-49百万赤拡	-	12億 ±0%	810億 +1.2%	94百万	-
2021/03	32百万黒転	-	6億 -50%	862億 +6.4%	11百万 -88.3%	-
2022/03	-5百万赤転	-	-	756億 -12.3%	-	-
2023/03	-23百万赤拡	-	200億大幅増	1041億 +37.7%	-	-
2024/03	192百万黒転	-	4億 -98%	950億 -8.7%	-	-

2008年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: -
流動負債計: 874億3800万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: 1億100万

2009年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 212億5000万
流動負債計: 926億800万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: 2700万

2010年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 15億
流動負債計: 1144億6900万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2011年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 0
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 17億5000万
流動負債計: 1170億5800万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2012年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 0
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 117億5000万
流動負債計: 951億5600万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2013年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 0
送信所移転対策引当金: 10億8000万
１年内返済予定の長期借入金: 312億
流動負債計: 960億9000万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2014年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -4500万
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 12億
流動負債計: 831億1700万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2015年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 1億300万
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 12億
流動負債計: 630億7200万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2016年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -8600万
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 12億
流動負債計: 952億7800万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2017年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 3100万
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 54億
流動負債計: 772億3100万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2018年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -200万
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 182億
流動負債計: 933億8200万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2019年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -400万
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 12億
流動負債計: 800億9900万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2020年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -4900万
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 12億
流動負債計: 810億2100万
自己株式取得費用: 9400万
当期変動額合計: -

2021年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 3200万
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 6億
流動負債計: 861億7600万
自己株式取得費用: 1100万
当期変動額合計: -

2022年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -500万
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: -
流動負債計: 755億9200万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2023年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: -2300万
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 200億
流動負債計: 1040億5900万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -

2024年3月

持分法適用会社に対する持分相当額: 1億9200万
送信所移転対策引当金: -
１年内返済予定の長期借入金: 4億
流動負債計: 949億9300万
自己株式取得費用: -
当期変動額合計: -