- 9402
- 2026/10/16
- 時価
- 331億円
- PER 予
- 21.03倍
- 2010年以降
- 4.47-51.5倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.4倍
- 2010年以降
- 0.19-0.51倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 1.99%
- ROE 予
- 1.92%
- ROA 予
- 1.5%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
中部日本放送（9402）の引当金の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 6700万
- 2014年6月30日 -1.49%
- 6600万
- 2014年9月30日 -22.73%
- 5100万
- 2014年12月31日 -7.84%
- 4700万
- 2015年3月31日 +4.26%
- 4900万
- 2015年6月30日 +4.08%
- 5100万
- 2015年9月30日 +3.92%
- 5300万
- 2015年12月31日 -5.66%
- 5000万
- 2016年3月31日 +4%
- 5200万
- 2016年6月30日 +1.92%
- 5300万
- 2016年9月30日 +3.77%
- 5500万
- 2016年12月31日 -7.27%
- 5100万
- 2017年3月31日 +1.96%
- 5200万
- 2017年6月30日 ±0%
- 5200万
- 2017年9月30日 +3.85%
- 5400万
- 2017年12月31日 -7.41%
- 5000万
- 2018年3月31日 +4%
- 5200万
- 2018年6月30日 -11.54%
- 4600万
- 2018年9月30日 +6.52%
- 4900万
- 2018年12月31日 -8.16%
- 4500万
- 2019年3月31日 +4.44%
- 4700万
- 2019年6月30日 -2.13%
- 4600万
- 2019年9月30日 +4.35%
- 4800万
- 2019年12月31日 -6.25%
- 4500万
- 2020年3月31日 +6.67%
- 4800万
- 2020年6月30日 -14.58%
- 4100万
- 2020年9月30日 +4.88%
- 4300万
- 2020年12月31日 -4.65%
- 4100万
- 2021年3月31日 +4.88%
- 4300万
- 2021年6月30日 +2.33%
- 4400万
- 2021年9月30日 +4.55%
- 4600万
- 2021年12月31日 -2.17%
- 4500万
- 2022年3月31日 +4.44%
- 4700万
- 2022年6月30日 -2.13%
- 4600万
- 2022年9月30日 +4.35%
- 4800万
- 2022年12月31日 -4.17%
- 4600万
- 2023年3月31日 +4.35%
- 4800万
- 2023年6月30日 -10.42%
- 4300万
- 2023年9月30日 +6.98%
- 4600万
- 2023年12月31日 ±0%
- 4600万
- 2024年3月31日 +4.35%
- 4800万
- 2024年6月30日 +2.08%
- 4900万
- 2024年9月30日 +6.12%
- 5200万
- 2024年12月31日 -5.77%
- 4900万
- 2025年3月31日 +6.12%
- 5200万
- 2025年9月30日 -3.85%
- 5000万
- 2025年12月31日 -6%
- 4700万
- 2026年3月31日 +2.13%
- 4800万
- 2026年6月30日 -6.25%
- 4500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目2026/06/25 13:07
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 人件費 4,130 百万円 4,241 百万円 賞与引当金繰入額 75 百万円 79 百万円 役員賞与引当金繰入額 41 百万円 47 百万円 役員退職慰労引当金繰入額 6 百万円 5 百万円 退職給付費用 201 百万円 211 百万円 - #2 会計方針に関する事項（連結）
- 当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2026/06/25 13:07
(3) 重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金 - #3 引当金明細表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/25 13:07
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 83 ― 7 76 - #4 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払賞与 0百万円 0百万円 貸倒引当金 26百万円 23百万円 投資有価証券評価損 641百万円 640百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 役員退職慰労引当金 9百万円 9百万円 減価償却超過額 55百万円 53百万円 退職給付に係る負債 309百万円 308百万円 貸倒引当金 36百万円 33百万円 投資有価証券評価損 641百万円 640百万円
- #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2026/06/25 13:07
3 引当金の計上基準
貸倒引当金
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
