有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物41~50年、構築物10~50年、機械及び装置6~17年、工具、器具及び備品6~15年であります。
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2018/06/28 14:27 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内訳2018/06/28 14:27
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) その他(工具、器具及び備品) ―百万円 0百万円 無形固定資産(ソフトウエア) 4百万円 ―百万円 撤去費用 19百万円 16百万円 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
当社及び主な連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物10~50年、機械装置及び運搬具3~17年であります。
② 無形固定資産
当社及び連結子会社は、定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)によっております。2018/06/28 14:27