売上原価
連結
- 2008年3月31日
- 542億4400万
- 2009年3月31日 +1.34%
- 549億7000万
- 2010年3月31日 -7.04%
- 511億200万
- 2011年3月31日 -1.91%
- 501億2700万
- 2012年3月31日 +1.86%
- 510億5800万
- 2013年3月31日 -1.91%
- 500億8100万
- 2014年3月31日 +4.54%
- 523億5300万
- 2015年3月31日 +0.98%
- 528億6700万
- 2016年3月31日 +2.06%
- 539億5400万
- 2017年3月31日 -0.31%
- 537億8800万
- 2018年3月31日 -1.46%
- 530億500万
- 2019年3月31日 +0.86%
- 534億6300万
- 2020年3月31日 +2.8%
- 549億5900万
- 2021年3月31日 -4.67%
- 523億9300万
- 2022年3月31日 +6.08%
- 555億8100万
- 2023年3月31日 +4.47%
- 580億6700万
- 2024年3月31日 +8.33%
- 629億600万
個別
- 2008年3月31日
- 463億1400万
- 2009年3月31日 -1.44%
- 456億4700万
- 2010年3月31日 -7.27%
- 423億2700万
- 2011年3月31日 -4.25%
- 405億2900万
- 2012年3月31日 +0.68%
- 408億500万
- 2013年3月31日 -3.06%
- 395億5800万
- 2014年3月31日 +3.17%
- 408億1200万
- 2015年3月31日 +1.09%
- 412億5700万
- 2016年3月31日 +0.75%
- 415億6700万
- 2017年3月31日 -2.82%
- 403億9500万
- 2018年3月31日 -4.44%
- 386億
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような経済状況の中、当社グループが主力事業を展開する放送・コンテンツ事業の売上高は、主力のテレビスポット収入等は減少しましたが、ネットタイム収入やコンテンツ関連の収入が増加したこと等により増収となりました。ライフスタイル事業は減収となりました。以上の結果、当連結会計年度における当社グループの売上高は904億5千2百万円となり、前年同期に比べて34億2千3百万円(3.9%)の増収となりました。2024/06/27 10:05
費用面では売上原価が629億6百万円で、前年同期に比べて48億3千8百万円(8.3%)増加しました。販売費及び一般管理費は267億1千4百万円となり、3億4千7百万円(1.3%)増加しました。この結果、営業利益は8億3千2百万円となり、17億6千1百万円(△67.9%)の減益、経常利益は7億2千3百万円で19億3千8百万円(△72.8%)の減益となりました。また、固定資産売却益および投資有価証券売却益により特別利益1億2千8百万円を計上した一方、減損損失、投資事業損失および投資有価証券評価損により特別損失12億5千1百万円を計上しました。
以上の結果、税金等調整前当期純損失は4億円で23億3千8百万円の減益となりました。親会社株主に帰属する当期純損失は8億8千4百万円となり、22億3千8百万円の減益となりました。