有価証券報告書-第64期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
損益計算書関係
当事業年度において、より適切な表示のため「売上原価」のうちの「技術費」の計上区分の見直しを行い、従来、技術費に含めていた修繕費を除き、新たに検査手数料を技術費に含めて表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」のうちの「技術費」に含めていた修繕費16,796千円を「諸経費」へ、「諸経費」に含めていた検査手数料10,832千円を「技術費」にそれぞれ組替えています。
前事業年度において、広告宣伝に係る諸費用を「販売費及び一般管理費」のうちの「事業宣伝費」として表示していましたが、より適切な科目名称とするため見直しを行い、当事業年度から「広告宣伝費」として表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において「販売費及び一般管理費」のうちの「事業宣伝費」として表示していた210,650千円は、「広告宣伝費」として組替えています。
損益計算書関係
当事業年度において、より適切な表示のため「売上原価」のうちの「技術費」の計上区分の見直しを行い、従来、技術費に含めていた修繕費を除き、新たに検査手数料を技術費に含めて表示することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「販売費及び一般管理費」のうちの「技術費」に含めていた修繕費16,796千円を「諸経費」へ、「諸経費」に含めていた検査手数料10,832千円を「技術費」にそれぞれ組替えています。
前事業年度において、広告宣伝に係る諸費用を「販売費及び一般管理費」のうちの「事業宣伝費」として表示していましたが、より適切な科目名称とするため見直しを行い、当事業年度から「広告宣伝費」として表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において「販売費及び一般管理費」のうちの「事業宣伝費」として表示していた210,650千円は、「広告宣伝費」として組替えています。