有報情報
- #1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 棚卸資産
仕掛品・・・当社及び連結子会社は主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用している。
商品・その他・・・当社及び連結子会社は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用している。
(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおり。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~20年
工具、器具及び備品 2~20年2023/12/22 10:49 - #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2023/12/22 10:49
前中間連結会計期間(自 2022年4月1日至 2022年9月30日) 当中間連結会計期間(自 2023年4月1日至 2023年9月30日) 減価償却費 85 87 賞与引当金繰入額 51 55 退職給付費用 21 21 - #3 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
- 棚卸資産
主として個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおり。
建物 6~50年
構築物 3~50年
機械及び装置 2~20年
車両及び運搬具 3~7年
工具、器具及び備品 2~20年2023/12/22 10:49