工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 17億2300万
- 2009年3月31日 +10.8%
- 19億900万
- 2010年3月31日 -1%
- 18億9000万
- 2011年3月31日 -59.63%
- 7億6300万
- 2012年3月31日 +3.41%
- 7億8900万
- 2013年3月31日 +3.04%
- 8億1300万
- 2014年3月31日 -4.18%
- 7億7900万
- 2015年3月31日 +4.75%
- 8億1600万
- 2016年3月31日 -7.72%
- 7億5300万
- 2017年3月31日 +6.77%
- 8億400万
- 2018年3月31日 +6.09%
- 8億5300万
- 2019年3月31日 +7.62%
- 9億1800万
- 2020年3月31日 +1.63%
- 9億3300万
- 2021年3月31日 +2.57%
- 9億5700万
- 2022年3月31日 +1.57%
- 9億7200万
- 2023年3月31日 +6.69%
- 10億3700万
- 2024年3月31日 +2.12%
- 10億5900万
個別
- 2008年3月31日
- 7億1500万
- 2009年3月31日 +4.2%
- 7億4500万
- 2010年3月31日 +1.34%
- 7億5500万
- 2011年3月31日 +0.53%
- 7億5900万
- 2012年3月31日 +2.77%
- 7億8000万
- 2013年3月31日 +3.33%
- 8億600万
- 2014年3月31日 -4.22%
- 7億7200万
- 2015年3月31日 +4.15%
- 8億400万
- 2016年3月31日 -7.84%
- 7億4100万
- 2017年3月31日 +5.67%
- 7億8300万
- 2018年3月31日 +5.87%
- 8億2900万
- 2019年3月31日 +7.12%
- 8億8800万
- 2020年3月31日 +1.8%
- 9億400万
- 2021年3月31日 +2.88%
- 9億3000万
- 2022年3月31日 +1.61%
- 9億4500万
- 2023年3月31日 +7.09%
- 10億1200万
- 2024年3月31日 +1.68%
- 10億2900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- イ 有形固定資産 (リース資産を除く)…主として定額法。なお、主な耐用年数は次のとおり。2024/06/24 13:15
ロ 無形固定資産 (リース資産を除く)…主として定額法。ただし、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。建物及び構築物 3～50年 機械装置及び運搬具 3～20年 工具器具及び備品 2～20年
ハ リース資産…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※2 固定資産除却損の内容2024/06/24 13:15
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 機械装置及び運搬具 0 機械装置及び運搬具 - 工具、器具及び備品 0 工具、器具及び備品 - その他(解体費等) 2 その他(解体費等) 0 - #3 減損損失に関する注記（連結）
- 当連結会計年度において、放送関連事業における放送設備の一部について、解体・撤去の意思決定に伴い使用見込みがなくなり遊休資産となることから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額及び解体費用を減損損失 118百万円として特別損失に計上している。2024/06/24 13:15
減損損失の内訳は建物及び構築物 7百万円、機械装置及び運搬具 2百万円、工具、器具及び備品 0百万円、土地 72百万円、解体費用等 36百万円である。なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、土地については、不動産鑑定評価額に合理的な調整をした価額により算定し、土地以外の資産の回収可能価額は正味売却価額により測定した結果、零としている。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 建物 6～50年 構築物 3～45年 機械及び装置 3～20年2024/06/24 13:15
車両及び運搬具 3～7年 工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)