北陸放送の無形固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2008年3月31日
- 2億891万
- 2009年3月31日 +0.07%
- 2億906万
- 2009年9月30日 -0.63%
- 2億774万
- 2010年3月31日 -0.64%
- 2億642万
- 2011年3月31日 -1.02%
- 2億430万
- 2012年3月31日 +3.31%
- 2億1106万
- 2013年3月31日 +2.74%
- 2億1683万
- 2014年3月31日 +0.41%
- 2億1772万
- 2014年9月30日 -1.24%
- 2億1501万
- 2015年3月31日 +2.32%
- 2億2001万
- 2015年9月30日 -1.91%
- 2億1579万
- 2016年3月31日 +6.57%
- 2億2996万
- 2016年9月30日 -2.89%
- 2億2331万
- 2017年3月31日 -8.9%
- 2億345万
- 2017年9月30日 -0.77%
- 2億188万
- 2018年3月31日 -0.49%
- 2億89万
- 2018年9月30日 -0.31%
- 2億27万
- 2019年3月31日 -0.24%
- 1億9980万
- 2019年9月30日 -0.06%
- 1億9968万
- 2020年3月31日 -0.06%
- 1億9956万
- 2020年9月30日 -0.06%
- 1億9944万
- 2021年3月31日 -0.05%
- 1億9934万
- 2021年9月30日 -0.04%
- 1億9925万
- 2022年3月31日 +1.46%
- 2億216万
- 2022年9月30日 -0.04%
- 2億207万
- 2023年3月31日 -0.04%
- 2億198万
- 2023年9月30日 -0.04%
- 2億189万
- 2024年3月31日 -0.04%
- 2億180万
- 2024年9月30日 -0.04%
- 2億171万
- 2025年3月31日 -0.04%
- 2億162万
- 2025年9月30日 -0.04%
- 2億153万
- 2026年3月31日 -0.04%
- 2億144万
個別
- 2008年3月31日
- 2億736万
- 2009年3月31日 +0.29%
- 2億796万
- 2009年9月30日 -0.58%
- 2億676万
- 2010年3月31日 -0.58%
- 2億555万
- 2011年3月31日 -0.94%
- 2億362万
- 2012年3月31日 +3.06%
- 2億986万
- 2013年3月31日 +2.81%
- 2億1575万
- 2014年3月31日 +0.46%
- 2億1676万
- 2014年9月30日 -1.22%
- 2億1411万
- 2015年3月31日 +2.36%
- 2億1916万
- 2015年9月30日 -1.9%
- 2億1501万
- 2016年3月31日 +6.48%
- 2億2894万
- 2016年9月30日 -2.87%
- 2億2238万
- 2017年3月31日 -8.9%
- 2億260万
- 2017年9月30日 -0.76%
- 2億106万
- 2018年3月31日 -0.48%
- 2億10万
- 2018年9月30日 -0.29%
- 1億9952万
- 2019年3月31日 -0.22%
- 1億9908万
- 2019年9月30日 -0.04%
- 1億9899万
- 2020年3月31日 -0.05%
- 1億9890万
- 2020年9月30日 -0.04%
- 1億9881万
- 2021年3月31日 -0.04%
- 1億9872万
- 2021年9月30日 -0.05%
- 1億9863万
- 2022年3月31日 +1.47%
- 2億154万
- 2022年9月30日 -0.04%
- 2億145万
- 2023年3月31日 -0.04%
- 2億136万
- 2023年9月30日 -0.04%
- 2億127万
- 2024年3月31日 -0.04%
- 2億118万
- 2024年9月30日 -0.04%
- 2億109万
- 2025年3月31日 -0.04%
- 2億100万
- 2025年9月30日 -0.04%
- 2億91万
- 2026年3月31日 -0.04%
- 2億83万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ロ 無形固定資産2026/06/29 12:00
定額法を採用しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
総平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
機械及び装置 6年2026/06/29 12:00
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
