建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 8～50年
機械装置 5～6年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/12/19 10:46

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当中間連結会計期間(平成26年9月30日)
現金及び預金	3,700千円	3,700千円
建物及び構築物	167,101	148,750
土地	4,627,581	4,627,581

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/12/19 10:46

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 5～6年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2014/12/19 10:46