半期報告書-第86期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、当社は平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 5～6年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。