建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物(建物附属設備は除く)
a 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法を採用しております。
b 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法を採用しております。2017/12/20 10:07

#2 固定資産圧縮損に関する注記

※2 固定資産圧縮損

	前中間連結会計期間(自 平成28年4月1日至 平成28年9月30日)	当中間連結会計期間(自 平成29年4月1日至 平成29年9月30日)
建物及び構築物	47,763千円	―
機械装置及び運搬具	102,145千円	―

2017/12/20 10:07

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
a 建物(建物附属設備を除く)
イ 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定額法を採用しております。
ロ 平成19年4月1日以降に取得したもの
定額法を採用しております。
b その他の有形固定資産
イ 平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法を採用しております。
ロ 平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法を採用しております。但し、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 5～17年
その他 2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、無形固定資産に含まれる自社利用のソフトウエアは、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2017/12/20 10:07