北日本放送の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2009年9月30日
- 4800万
- 2010年3月31日 -33.7%
- 3182万
- 2011年3月31日 -50.46%
- 1576万
- 2012年3月31日 -39.52%
- 953万
- 2013年3月31日 -17.51%
- 786万
- 2014年3月31日 -2.77%
- 764万
- 2014年9月30日 -8.46%
- 700万
- 2015年3月31日 +6.11%
- 742万
- 2015年9月30日 -5.76%
- 700万
- 2016年3月31日 +3%
- 721万
- 2016年9月30日 -2.91%
- 700万
- 2017年3月31日 -0.13%
- 699万
- 2017年9月30日 -14.18%
- 600万
- 2018年3月31日 +12.88%
- 677万
- 2018年9月30日 -11.41%
- 600万
- 2019年3月31日 +9.23%
- 655万
- 2019年9月30日 -8.45%
- 600万
- 2020年3月31日 +5.6%
- 633万
- 2020年9月30日 -5.3%
- 600万
- 2021年3月31日 +1.95%
- 611万
- 2021年9月30日 -1.91%
- 600万
- 2022年3月31日 +686.57%
- 4719万
- 2022年9月30日 +3.83%
- 4900万
- 2023年3月31日 -4.99%
- 4655万
- 2023年9月30日 +3.11%
- 4800万
- 2024年3月31日 +52.28%
- 7309万
- 2024年9月30日 -5.6%
- 6900万
- 2025年3月31日 +35.85%
- 9373万
- 2025年9月30日 +12.02%
- 1億500万
- 2026年3月31日 +25.01%
- 1億3126万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2278万
- 2009年3月31日 -46.98%
- 6509万
- 2009年9月30日 -26.26%
- 4800万
- 2010年3月31日 -34.47%
- 3145万
- 2011年3月31日 -50.89%
- 1544万
- 2012年3月31日 -40.06%
- 925万
- 2013年3月31日 -18.03%
- 759万
- 2014年3月31日 -2.89%
- 737万
- 2014年9月30日 -5.03%
- 700万
- 2015年3月31日 +2.19%
- 715万
- 2015年9月30日 -2.14%
- 700万
- 2016年3月31日 -0.94%
- 693万
- 2016年9月30日 -13.47%
- 600万
- 2017年3月31日 +11.93%
- 671万
- 2017年9月30日 -10.66%
- 600万
- 2018年3月31日 +8.3%
- 649万
- 2018年9月30日 -7.66%
- 600万
- 2019年3月31日 +4.65%
- 627万
- 2019年9月30日 -4.44%
- 600万
- 2020年3月31日 +1.02%
- 606万
- 2020年9月30日 -17.51%
- 500万
- 2021年3月31日 +16.84%
- 584万
- 2021年9月30日 -14.41%
- 500万
- 2022年3月31日 +838.36%
- 4691万
- 2022年9月30日 +4.44%
- 4900万
- 2023年3月31日 -5.56%
- 4627万
- 2023年9月30日 +3.72%
- 4800万
- 2024年3月31日 +51.7%
- 7281万
- 2024年9月30日 -5.24%
- 6900万
- 2025年3月31日 +35.45%
- 9346万
- 2025年9月30日 +12.35%
- 1億500万
- 2026年3月31日 +24.75%
- 1億3098万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物
附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物 6～50年
機械装置 6年2026/06/24 9:55 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略した。2026/06/24 9:55
- #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 機械装置 6年2026/06/24 9:55
無形固定資産
定額法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
