棚卸資産

【期間】

連結

2009年9月30日
1600万
2014年9月30日 -6.25%
1500万
2015年9月30日 -13.33%
1300万
2016年9月30日 -30.77%
900万
2017年9月30日 ±0%
900万
2018年9月30日 +33.33%
1200万
2019年9月30日 ±0%
1200万
2020年9月30日 +25%
1500万
2021年9月30日 -6.67%
1400万
2022年9月30日 -7.14%
1300万
2023年9月30日 -15.38%
1100万

個別

2009年9月30日
800万
2014年9月30日 -12.5%
700万
2015年9月30日 -28.57%
500万
2016年9月30日 ±0%
500万
2017年9月30日 ±0%
500万
2018年9月30日 +40%
700万
2019年9月30日 +14.29%
800万
2020年9月30日 +25%
1000万
2021年9月30日 -10%
900万
2022年9月30日 +11.11%
1000万
2023年9月30日 -20%
800万

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
棚卸資産
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。
建物 6~50年
機械装置 6年2023/12/27 9:02
#2 重要な会計方針、中間財務諸表(連結)
移動平均法による原価法
2. 棚卸資産の評価基準及び評価方法
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2023/12/27 9:02