日本テレビ HD（9404）の代理店手数料の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 443億7100万
- 2009年3月31日 -8.9%
- 404億2200万
- 2013年3月31日 +0.3%
- 405億4200万
- 2013年9月30日 -49.88%
- 203億1900万
- 2014年3月31日 +109.13%
- 424億9400万
- 2014年9月30日 -49.2%
- 215億8800万
- 2015年3月31日 +108.67%
- 450億4700万
- 2015年9月30日 -50.07%
- 224億9200万
- 2016年3月31日 +111.5%
- 475億7100万
- 2016年9月30日 -50.92%
- 233億4900万
- 2017年3月31日 +107.88%
- 485億3900万
- 2017年9月30日 -52.05%
- 232億7300万
- 2018年3月31日 +106.74%
- 481億1400万
- 2018年9月30日 -51.65%
- 232億6400万
- 2019年3月31日 +106.86%
- 481億2500万
- 2019年9月30日 -53.93%
- 221億7200万
- 2020年3月31日 +108.64%
- 462億6000万
- 2020年9月30日 -62.32%
- 174億3100万
- 2021年3月31日 +138.7%
- 416億800万
- 2021年9月30日 -47.29%
- 219億3200万
- 2022年3月31日 +112.43%
- 465億9000万
- 2022年9月30日 -55.48%
- 207億4300万
- 2023年3月31日 +112%
- 439億7600万
- 2023年9月30日 -55.79%
- 194億4100万
- 2024年3月31日 +114.52%
- 417億400万
- 2024年9月30日 -52.38%
- 198億6000万
- 2025年3月31日 +115.24%
- 427億4700万
- 2025年9月30日 -48.89%
- 218億4800万
- 2026年3月31日 +106.14%
- 450億3700万
個別
- 2008年3月31日
- 408億6900万
- 2009年3月31日 -7.74%
- 377億700万
- 2013年3月31日 -49.77%
- 189億3900万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※3.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 10:11
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 代理店手数料 42,747 百万円 45,037 百万円 人件費 22,572 23,234 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における当社グループの売上高は、スポット収入やデジタル広告収入が好調であったほか、ドラマ制作受託等のコンテンツ制作収入や、イベント事業等の興行収入が増収となったことなどにより、前連結会計年度に比べ225億3百万円(+4.9%)増収の4,844億1千8百万円となりました。2026/06/23 10:11
売上原価と販売費及び一般管理費を合わせた営業費用は、スポット収入の増加に伴い代理店手数料が増加したことや、コンテンツ制作収入及び興行収入の増収に伴う売上原価増などにより、前連結会計年度に比べ80億8千7百万円(+2.0%)増加の4,150億8千5百万円となりました。
この結果、営業利益は前連結会計年度に比べ144億1千5百万円(+26.2%)増益の693億3千2百万円、経常利益は163億5千7百万円(+24.9%)増益の820億8千1百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は107億6千6百万円(+23.4%)増益の567億6千7百万円となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
