構築物(純額)

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
3億5961万
2009年3月31日 -23.67%
2億7448万
2010年3月31日 +14.04%
3億1302万
2011年3月31日 -12.87%
2億7273万
2012年3月31日 -15%
2億3181万
2013年3月31日 -14.96%
1億9713万
2014年3月31日 -10.16%
1億7711万
2015年3月31日 -12.65%
1億5471万
2016年3月31日 -15.73%
1億3037万
2017年3月31日 -13.96%
1億1217万
2018年3月31日 +15.62%
1億2969万
2019年3月31日 -10.96%
1億1548万
2020年3月31日 +12.1%
1億2945万
2021年3月31日 -10.02%
1億1649万
2022年3月31日 -10.79%
1億392万
2023年3月31日 -11.58%
9188万
2024年3月31日 -11.31%
8149万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社㈱VSQ並びに㈱ニシコンは定率法(但し、当社のTNC放送会館に係る減価償却方法は定額法)、その他の連結子会社2社は定額法です。但し、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数として、残存価額をゼロ(残価保証額の取り決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法によっています。2024/06/25 9:00
#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳累計額は以下のとおりです。
前連結会計年度(2023年3月31日)当連結会計年度(2024年3月31日)
圧縮記帳累計額
建物及び構築物5,912千円5,912千円
機械装置及び運搬具19,51419,514
2024/06/25 9:00
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社㈱VSQ並びに㈱ニシコンは定率法(但し、当社のTNC放送会館に係る減価償却方法は定額法)、その他の連結子会社2社は定額法です。但し、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
2024/06/25 9:00
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
2024/06/25 9:00