構築物(純額)
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3億5961万
- 2009年3月31日 -23.67%
- 2億7448万
- 2010年3月31日 +14.04%
- 3億1302万
- 2011年3月31日 -12.87%
- 2億7273万
- 2012年3月31日 -15%
- 2億3181万
- 2013年3月31日 -14.96%
- 1億9713万
- 2014年3月31日 -10.16%
- 1億7711万
- 2015年3月31日 -12.65%
- 1億5471万
- 2016年3月31日 -15.73%
- 1億3037万
- 2017年3月31日 -13.96%
- 1億1217万
- 2018年3月31日 +15.62%
- 1億2969万
- 2019年3月31日 -10.96%
- 1億1548万
- 2020年3月31日 +12.1%
- 1億2945万
- 2021年3月31日 -10.02%
- 1億1649万
- 2022年3月31日 -10.79%
- 1億392万
- 2023年3月31日 -11.58%
- 9188万
- 2024年3月31日 -11.31%
- 8149万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び連結子会社㈱VSQ並びに㈱ニシコンは定率法(但し、当社のTNC放送会館に係る減価償却方法は定額法)、その他の連結子会社2社は定額法です。但し、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~15年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しています。
(ハ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数として、残存価額をゼロ(残価保証額の取り決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法によっています。2024/06/25 9:00 - #2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳累計額は以下のとおりです。2024/06/25 9:00
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 圧縮記帳累計額 建物及び構築物 5,912千円 5,912千円 機械装置及び運搬具 19,514 19,514 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (イ)有形固定資産(リース資産を除く)2024/06/25 9:00
当社及び連結子会社㈱VSQ並びに㈱ニシコンは定率法(但し、当社のTNC放送会館に係る減価償却方法は定額法)、その他の連結子会社2社は定額法です。但し、1998年4月1日以降に取得した建物及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2024/06/25 9:00
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっています。