建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物
については、定額法によっている。なお、主な耐用年数は、次のとおりである。
建物及び構築物 2～50年
機械装置 2～22年
工具、器具及び備品 2～20年
車両運搬具 2～ 5年
(2)無形固定資産 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2018/12/25 9:50

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※2 固定資産除売却損の内容は次のとおりである。

	前中間連結会計期間(自 2017年4月1日至 2017年9月30日)	当中間連結会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)
建物及び構築物	0百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	2	0

2018/12/25 9:50

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりである。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当中間連結会計期間(2018年9月30日)
建物及び構築物	2,099百万円	2,035百万円
土地	1,783	1,783

担保付債務は、次のとおりである。

2018/12/25 9:50

#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※2 圧縮記帳の内訳は、次のとおりである。

	前連結会計年度(2018年3月31日)	当中間連結会計期間(2018年9月30日)
建物及び構築物	280百万円	280百万円
機械装置及び運搬具	247	247

2018/12/25 9:50

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く) 定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備
及び構築物については、定額法によっている。
なお、主な耐用年数は次のとおりである。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～22年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く) 定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンスリース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2018/12/25 9:50