- 9433
- 2026/08/28
- 時価
- 11兆7097億円
- PER 予
- 15.22倍
- 2010年以降
- 6.81-18.04倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.17倍
- 2010年以降
- 0.83-2.54倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.87%
- ROE 予
- 14.26%
- ROA 予
- 3.88%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
KDDI(9433)の建物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1839億7400万
- 2009年3月31日 +23.76%
- 2276億7800万
- 2010年3月31日 -0.29%
- 2270億1100万
- 2010年12月31日 -3.88%
- 2182億
- 2011年3月31日 -1.83%
- 2142億1700万
- 2011年6月30日 -1.77%
- 2104億3100万
- 2011年9月30日 -1.89%
- 2064億5600万
- 2011年12月31日 +1.07%
- 2086億6400万
- 2012年3月31日 -1.57%
- 2053億8400万
- 2012年6月30日 -1.74%
- 2018億1700万
- 2012年9月30日 -15.87%
- 1697億8800万
- 2012年12月31日 -1.79%
- 1667億4900万
- 2013年3月31日 -2.58%
- 1624億4600万
- 2013年6月30日 +1.9%
- 1655億3800万
- 2013年9月30日 +1.23%
- 1675億7800万
- 2013年12月31日 -1.84%
- 1644億8800万
- 2014年3月31日 -1.25%
- 1624億3700万
- 2014年6月30日 -1.68%
- 1597億1300万
- 2014年9月30日 -1.2%
- 1577億9400万
- 2014年12月31日 -0.71%
- 1566億7400万
- 2015年3月31日 -0.53%
- 1558億4400万
個別
- 2008年3月31日
- 1816億9900万
- 2009年3月31日 +19.52%
- 2171億6400万
- 2010年3月31日 -0.12%
- 2169億200万
- 2011年3月31日 -5.78%
- 2043億6300万
- 2012年3月31日 -4.09%
- 1960億700万
- 2013年3月31日 -21.37%
- 1541億1100万
- 2014年3月31日 -2.52%
- 1502億3200万
- 2015年3月31日 -4.71%
- 1431億5600万
- 2016年3月31日 +7.84%
- 1543億7300万
- 2017年3月31日 -3.53%
- 1489億2700万
- 2018年3月31日 -4.37%
- 1424億1600万
- 2019年3月31日 -7.38%
- 1319億
- 2020年3月31日 -0.56%
- 1311億6600万
- 2021年3月31日 +11.63%
- 1464億2100万
- 2022年3月31日 -3.09%
- 1419億100万
- 2023年3月31日 -2.35%
- 1385億6700万
- 2024年3月31日 -5.18%
- 1313億9100万
- 2025年3月31日 -5.89%
- 1236億4700万
- 2026年3月31日 +23.04%
- 1521億4000万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- (1)借手としてのリース2026/06/25 15:30
当社グループでは、主にオフィススペース及び基地局用の建物、ダークファイバー並びにケーブルテレビ及び通信用の宅内機器等の賃貸借契約を締結しております。オフィススペース及び基地局用の建物及びダークファイバー等の賃貸借契約には、延長オプション及び解約オプションが付されております。また、リース契約により課されている制限又は特約はありません。
① 連結財政状態計算書で認識された金額 - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 主要な有形固定資産項目ごとの見積耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/25 15:30
なお、減価償却方法、見積耐用年数及び残存価額は毎期見直しを行い、変更があった場合は会計上の見積りの変更として将来に向かって適用しております。通信設備 その他の設備 9~27年 建物及び構築物 10~38年 その他 5~22年
③ 認識の中止 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 機械設備 9年2026/06/25 15:30
空中線設備、建物、市内線路設備、構築物、工具器具及び備品 5~42年
(2)無形固定資産