9432 日本電信電話

時価

13兆7636億円

PER 予

11.59倍

2010年以降

7.71-16.38倍
（2010-2024年）

1.28倍

2010年以降

0.51-1.65倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

11.01%

ROA 予

3.79%

減価償却累計額、減価償却費 - 移動通信事業、平均臨時雇用人員 - 移動通信事業他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額		減価償却費 - 移動通信事業		平均臨時雇用人員 - 移動通信事業		減価償却費		ヘッジ・コスト（税引後）
2008/03	-676億		-		-		-		-
2009/03	-740億	赤拡	-		-		-		-
2010/03	-750億	赤拡	-		-		-		-
2011/03	-783億	赤拡	-		-		-		-
2012/03	-800億	赤拡	-		-		-		-
2013/03	-801億	赤拡	-		-		-		-
2014/03	-798億	赤縮	-		-		-		-
2015/03	-794億	赤縮	-		-		-		-
2016/03	-756億	赤縮	-		-		-		-
2017/03	-766億	赤拡	-		-		-		-
2018/03	-746億	赤縮	4866億		-		1.35兆		-
2019/03	-776億	赤拡	4709億	-3.2%	8,482		1.33兆	-1%	-
2020/03	-796億	赤拡	5808億	+23.3%	6,803	-19.79%	1.47兆	+9.9%	-17.1億
2021/03	-820億	赤拡	-		5,610	-17.54%	1.51兆	+2.9%	-166億	赤拡
2022/03	-854億	赤拡	-		-		1.56兆	+3.6%	144億	黒転
2023/03	-843億	赤縮	-		-		1.58兆	+1.4%	-86.5億	赤転
2024/03	-802億	赤縮	-		-		1.63兆	+2.9%	37.7億	黒転

2008年3月

減価償却累計額: -676億
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: -
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2009年3月

減価償却累計額: -740億1200万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: -
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2010年3月

減価償却累計額: -749億9800万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: -
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2011年3月

減価償却累計額: -783億4400万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: -
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2012年3月

減価償却累計額: -800億600万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: -
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2013年3月

減価償却累計額: -801億1800万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: -
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2014年3月

減価償却累計額: -798億1500万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: -
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2015年3月

減価償却累計額: -794億900万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: -
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2016年3月

減価償却累計額: -755億9600万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: -
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2017年3月

減価償却累計額: -765億5500万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: -
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2018年3月

減価償却累計額: -745億7000万
減価償却費 - 移動通信事業: 4865億5000万
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: 1兆3469億
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2019年3月

減価償却累計額: -775億8500万
減価償却費 - 移動通信事業: 4709億2200万
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: 8,482
減価償却費: 1兆3336億
ヘッジ・コスト（税引後）: -

2020年3月

減価償却累計額: -795億6800万
減価償却費 - 移動通信事業: 5808億3800万
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: 6,803
減価償却費: 1兆4653億
ヘッジ・コスト（税引後）: -17億700万

2021年3月

減価償却累計額: -819億9700万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: 5,610
減価償却費: 1兆5071億
ヘッジ・コスト（税引後）: -165億5500万

2022年3月

減価償却累計額: -854億400万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: 1兆5611億
ヘッジ・コスト（税引後）: 144億3400万

2023年3月

減価償却累計額: -843億1000万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: 1兆5826億
ヘッジ・コスト（税引後）: -86億4500万

2024年3月

減価償却累計額: -802億2800万
減価償却費 - 移動通信事業: -
平均臨時雇用人員 - 移動通信事業: -
減価償却費: 1兆6285億
ヘッジ・コスト（税引後）: 37億7300万