9432 日本電信電話

時価

13兆6730億円

PER 予

12.01倍

2010年以降

7.71-16.38倍
（2010-2025年）

1.22倍

2010年以降

0.51-1.65倍
（2010-2025年）

3.51%

ROE 予

10.17%

ROA 予

3.46%

再開発事業精算金、営業収益 - その他（不動産、エネルギー等）、持分法による投資損益 - データ通信事業

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	再開発事業精算金		営業収益 - その他（不動産、エネルギー等）		持分法による投資損益 - データ通信事業
2018/03	-		-		9.09億
2019/03	-		-		1.75億	-80.7%
2020/03	-		-		3.08億	+76%
2021/03	-		1.34兆		-63億	赤転
2022/03	-		1.4兆	+4.5%	-
2023/03	-		1.81兆	+29.4%	-
2024/03	18.2億		1.63兆	-9.6%	-
2025/03	-		1.73兆	+5.7%	-

2018年3月

再開発事業精算金: -
営業収益 - その他（不動産、エネルギー等）: -
持分法による投資損益 - データ通信事業: 9億900万

2019年3月

再開発事業精算金: -
営業収益 - その他（不動産、エネルギー等）: -
持分法による投資損益 - データ通信事業: 1億7500万

2020年3月

再開発事業精算金: -
営業収益 - その他（不動産、エネルギー等）: -
持分法による投資損益 - データ通信事業: 3億800万

2021年3月

再開発事業精算金: -
営業収益 - その他（不動産、エネルギー等）: 1兆3354億
持分法による投資損益 - データ通信事業: -62億9900万

2022年3月

再開発事業精算金: -
営業収益 - その他（不動産、エネルギー等）: 1兆3959億
持分法による投資損益 - データ通信事業: -

2023年3月

再開発事業精算金: -
営業収益 - その他（不動産、エネルギー等）: 1兆8070億
持分法による投資損益 - データ通信事業: -

2024年3月

再開発事業精算金: 18億1800万
営業収益 - その他（不動産、エネルギー等）: 1兆6329億
持分法による投資損益 - データ通信事業: -

2025年3月

再開発事業精算金: -
営業収益 - その他（不動産、エネルギー等）: 1兆7265億
持分法による投資損益 - データ通信事業: -