フォーバルテレコム(9445)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 2951万
- 2010年9月30日 +81.07%
- 5343万
- 2010年12月31日
- -2094万
- 2011年3月31日 -4.62%
- -2191万
- 2011年6月30日
- 1745万
- 2011年9月30日 +265.07%
- 6371万
- 2011年12月31日 +15.27%
- 7343万
- 2012年3月31日 +252.92%
- 2億5917万
- 2012年6月30日 -87.77%
- 3170万
- 2012年9月30日 +171.36%
- 8603万
- 2012年12月31日 +138.91%
- 2億553万
- 2013年3月31日 +32.82%
- 2億7298万
- 2013年6月30日 -56.7%
- 1億1819万
- 2013年9月30日 -0.98%
- 1億1703万
- 2013年12月31日 +71.82%
- 2億109万
- 2014年3月31日 +36.06%
- 2億7359万
- 2014年6月30日 -67.04%
- 9016万
- 2014年9月30日 +73.85%
- 1億5675万
- 2014年12月31日 +51.36%
- 2億3725万
- 2015年3月31日 +29.24%
- 3億663万
- 2015年6月30日 -63.87%
- 1億1078万
- 2015年9月30日 +102.73%
- 2億2459万
- 2015年12月31日 +39.75%
- 3億1386万
- 2016年3月31日 +41.21%
- 4億4320万
- 2016年6月30日 -71.95%
- 1億2431万
- 2016年9月30日 +46.56%
- 1億8220万
- 2016年12月31日 +53%
- 2億7876万
- 2017年3月31日 +66.57%
- 4億6433万
- 2017年6月30日 -80.06%
- 9256万
- 2017年9月30日 +98.5%
- 1億8375万
- 2017年12月31日 +53.15%
- 2億8141万
- 2018年3月31日 +73.09%
- 4億8710万
- 2018年6月30日 -79.61%
- 9934万
- 2018年9月30日 +164.76%
- 2億6301万
- 2018年12月31日 +48.47%
- 3億9049万
- 2019年3月31日 +51.53%
- 5億9169万
- 2019年6月30日 -75.92%
- 1億4249万
- 2019年9月30日 +133.45%
- 3億3265万
- 2019年12月31日 +43.83%
- 4億7845万
- 2020年3月31日
- -9億6029万
- 2020年6月30日
- 8014万
- 2020年9月30日 +226.4%
- 2億6158万
- 2020年12月31日 +51.1%
- 3億9523万
- 2021年3月31日 +15.48%
- 4億5643万
- 2021年6月30日 -28.53%
- 3億2619万
- 2021年9月30日 +59.91%
- 5億2163万
- 2021年12月31日 +41.16%
- 7億3636万
- 2022年3月31日 +18.71%
- 8億7410万
- 2022年6月30日 -92.88%
- 6219万
- 2022年9月30日 -63.02%
- 2300万
- 2022年12月31日 +501.73%
- 1億3840万
- 2023年3月31日 +173.67%
- 3億7877万
- 2023年6月30日 -73.6%
- 1億
- 2023年9月30日 +270.57%
- 3億7060万
- 2023年12月31日 +37.67%
- 5億1020万
- 2024年3月31日 +47%
- 7億5000万
- 2024年6月30日 -90.23%
- 7330万
- 2024年9月30日 +386.2%
- 3億5642万
- 2024年12月31日 +46.74%
- 5億2302万
- 2025年3月31日 +39.91%
- 7億3176万
- 2025年6月30日 -66.17%
- 2億4758万
- 2025年9月30日 +119.47%
- 5億4335万
- 2025年12月31日 +34.13%
- 7億2881万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/17 15:31
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 - #2 連結包括利益計算書関係(連結)
- (連結包括利益計算書関係)2025/06/17 15:31
該当事項はありません。