9445 フォーバルテレコム

9445
2026/03/16
時価
95億円
PER 予
10.36倍
2010年以降
赤字-27.75倍
(2010-2025年)
PBR
2.59倍
2010年以降
1.27-5.55倍
(2010-2025年)
配当 予
4.04%
ROE 予
24.97%
ROA 予
9.12%
資料
Link
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フォーバルテレコム(9445)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
2951万
2010年9月30日 +81.07%
5343万
2010年12月31日
-2094万
2011年3月31日 -4.62%
-2191万
2011年6月30日
1745万
2011年9月30日 +265.07%
6371万
2011年12月31日 +15.27%
7343万
2012年3月31日 +252.92%
2億5917万
2012年6月30日 -87.77%
3170万
2012年9月30日 +171.36%
8603万
2012年12月31日 +138.91%
2億553万
2013年3月31日 +32.82%
2億7298万
2013年6月30日 -56.7%
1億1819万
2013年9月30日 -0.98%
1億1703万
2013年12月31日 +71.82%
2億109万
2014年3月31日 +36.06%
2億7359万
2014年6月30日 -67.04%
9016万
2014年9月30日 +73.85%
1億5675万
2014年12月31日 +51.36%
2億3725万
2015年3月31日 +29.24%
3億663万
2015年6月30日 -63.87%
1億1078万
2015年9月30日 +102.73%
2億2459万
2015年12月31日 +39.75%
3億1386万
2016年3月31日 +41.21%
4億4320万
2016年6月30日 -71.95%
1億2431万
2016年9月30日 +46.56%
1億8220万
2016年12月31日 +53%
2億7876万
2017年3月31日 +66.57%
4億6433万
2017年6月30日 -80.06%
9256万
2017年9月30日 +98.5%
1億8375万
2017年12月31日 +53.15%
2億8141万
2018年3月31日 +73.09%
4億8710万
2018年6月30日 -79.61%
9934万
2018年9月30日 +164.76%
2億6301万
2018年12月31日 +48.47%
3億9049万
2019年3月31日 +51.53%
5億9169万
2019年6月30日 -75.92%
1億4249万
2019年9月30日 +133.45%
3億3265万
2019年12月31日 +43.83%
4億7845万
2020年3月31日
-9億6029万
2020年6月30日
8014万
2020年9月30日 +226.4%
2億6158万
2020年12月31日 +51.1%
3億9523万
2021年3月31日 +15.48%
4億5643万
2021年6月30日 -28.53%
3億2619万
2021年9月30日 +59.91%
5億2163万
2021年12月31日 +41.16%
7億3636万
2022年3月31日 +18.71%
8億7410万
2022年6月30日 -92.88%
6219万
2022年9月30日 -63.02%
2300万
2022年12月31日 +501.73%
1億3840万
2023年3月31日 +173.67%
3億7877万
2023年6月30日 -73.6%
1億
2023年9月30日 +270.57%
3億7060万
2023年12月31日 +37.67%
5億1020万
2024年3月31日 +47%
7億5000万
2024年6月30日 -90.23%
7330万
2024年9月30日 +386.2%
3億5642万
2024年12月31日 +46.74%
5億2302万
2025年3月31日 +39.91%
7億3176万
2025年6月30日 -66.17%
2億4758万
2025年9月30日 +119.47%
5億4335万
2025年12月31日 +34.13%
7億2881万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/17 15:31
#2 連結包括利益計算書関係(連結)
(連結包括利益計算書関係)
該当事項はありません。
2025/06/17 15:31

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