フォーバルテレコム(9445)の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 4635万
- 2010年3月31日 +7.58%
- 4987万
- 2010年12月31日 +46.35%
- 7298万
- 2011年3月31日 -38.08%
- 4519万
- 2011年6月30日 +110.78%
- 9526万
- 2011年9月30日 +7.14%
- 1億206万
- 2011年12月31日 +32.89%
- 1億3563万
- 2012年3月31日 -72.56%
- 3721万
- 2012年6月30日 +44.45%
- 5376万
- 2012年9月30日 +6.97%
- 5750万
- 2012年12月31日 +36.76%
- 7864万
- 2013年3月31日 -1.53%
- 7744万
- 2013年6月30日 -49.25%
- 3930万
- 2013年9月30日 +19.96%
- 4714万
- 2013年12月31日 +28.23%
- 6045万
- 2014年3月31日 +2.37%
- 6189万
- 2014年6月30日 -36.21%
- 3947万
- 2014年9月30日 +66.5%
- 6573万
- 2014年12月31日 +157.12%
- 1億6901万
- 2015年3月31日 -62.12%
- 6402万
- 2015年6月30日 -17.18%
- 5302万
- 2015年9月30日 -12.78%
- 4624万
- 2015年12月31日 +55.81%
- 7205万
- 2016年3月31日 -23.64%
- 5502万
- 2016年6月30日 -41.41%
- 3223万
- 2016年9月30日 +47.64%
- 4759万
- 2016年12月31日 +57.18%
- 7481万
- 2017年3月31日 -54.75%
- 3385万
- 2017年6月30日 +5.49%
- 3571万
- 2017年9月30日 +43.74%
- 5133万
- 2017年12月31日 +16.41%
- 5975万
- 2018年3月31日 -51.68%
- 2887万
- 2018年6月30日 -19.19%
- 2333万
- 2018年9月30日 +86.97%
- 4362万
- 2018年12月31日 +2.56%
- 4474万
- 2019年3月31日 -61.63%
- 1716万
- 2019年6月30日 +97.41%
- 3389万
- 2019年9月30日 +61.04%
- 5458万
- 2019年12月31日 +16.29%
- 6347万
- 2020年3月31日 -46.24%
- 3412万
- 2020年6月30日 -25.06%
- 2557万
- 2020年9月30日 +94.55%
- 4975万
- 2020年12月31日 +17.22%
- 5831万
- 2021年3月31日 -64.2%
- 2087万
- 2021年6月30日 +26.38%
- 2638万
- 2021年9月30日 +0.51%
- 2651万
- 2021年12月31日 +97.42%
- 5235万
- 2022年3月31日 -11.74%
- 4620万
- 2022年6月30日 -25.69%
- 3433万
- 2022年9月30日 +1.88%
- 3498万
- 2022年12月31日 -22.23%
- 2720万
- 2023年3月31日 -10.08%
- 2446万
- 2023年6月30日 -26.42%
- 1800万
- 2023年9月30日 +134.11%
- 4213万
- 2023年12月31日 -0.54%
- 4191万
- 2024年3月31日 -36%
- 2682万
- 2024年6月30日 -36.6%
- 1700万
- 2024年9月30日 +75.77%
- 2988万
- 2024年12月31日 +41.71%
- 4235万
- 2025年3月31日 -54.24%
- 1938万
- 2025年6月30日 -0.03%
- 1937万
- 2025年9月30日 +22.56%
- 2375万
- 2025年12月31日 +39.21%
- 3306万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として移動平均法(一部先入先出法)による原価法
(連結貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/06/17 15:31 - #2 売上原価明細書(連結)
- (注) 製品、仕掛品がないため、原価計算制度は採用しておりません。2025/06/17 15:31
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② 棚卸資産2025/06/17 15:31
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品
主として移動平均法(一部先入先出法)による原価法