スペースシャワーSKIYAKI HD(4838)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 3億322万
- 2009年3月31日 -31.82%
- 2億672万
- 2010年3月31日
- -2億6323万
- 2011年3月31日
- 5292万
- 2012年3月31日 +50.32%
- 7954万
- 2013年3月31日 +109.27%
- 1億6647万
個別
- 2008年3月31日
- 1億239万
- 2009年3月31日 -71.56%
- 2912万
- 2010年3月31日 +463.62%
- 1億6415万
- 2011年3月31日 +7.6%
- 1億7664万
- 2012年3月31日 -84.18%
- 2794万
- 2013年3月31日 +436.38%
- 1億4989万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- ファンクラブ事業を営む連結子会社コネクトプラス株式会社は、当該事業を共同で運営する企業に分配すべき受取対価について、従来は売上原価に含めて表示しておりましたが、当連結会計年度より、売上高から控除して表示しております。これは、類似事業を営む株式会社SKIYAKIの連結子会社化を契機としてグループ会計方針の統一を行ったことに伴い、事業の実態をより適切に表示するために変更を行ったものです。2025/06/27 9:56
当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。この結果、遡及適用を行う前と比べて、前連結会計年度の売上高及び売上原価はともに219,361千円減少しております。売上総利益、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に対する影響はありません。
なお、セグメント情報に与える影響については、「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。 - #2 役員報酬(連結)
- ハ.業績連動報酬(役員賞与)の内容および額の算定方法の決定に関する方針(報酬を与える時期または条件の決定に関する方針を含む)2025/06/27 9:56
業績連動報酬は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、売上高、経常利益、当期純利益等のグループ全体での連結業績指標を反映した現金報酬とする。報酬額は、各事業年度の目標値に対する達成度合に応じて算出され、指名・報酬委員会の答申に基づき取締役会で決議した役員報酬体系に従って代表取締役共同社長2名の合意を以って決定するものとし、毎年当該事業年度終了後の一定の時期に支給する。
ニ.非金銭報酬等の内容および額または数の算定方法の決定に関する方針 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- これらの結果、2025年2月13日公表の「2025年3月期通期連結業績予想の修正に関するお知らせ」に記載の、早期退職制度の実施などに伴う特別損失の計上があったものの、音楽配信事業やファンプラットフォーム事業など、主にソリューションセグメントにおいて好調な推移が継続したこと、有料放送事業において、費用の圧縮に注力したことなどにより、業績予想を上回る着地となりました。2025/06/27 9:56
当連結会計年度の業績につきましては、売上高は20,637,129千円と前期比4,493,811千円増(同27.8%増)、営業損益は営業利益877,450千円と前期比259,329千円増(同42.0%増)、経常利益は889,308千円と前期比269,447千円増(同43.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は287,555千円と前期比7,389千円増(同2.6%増)と、増収減益となりました。EBITDAは1,511,571千円と前期比541,190千円増(同55.8%増)と増加いたしました。
なお、当連結会計年度より、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表 注記事項(会計方針の変更)」に記載のとおり、会計方針の変更を行っており、遡及処理後の数値で比較分析を行っております。また、当連結会計年度より、EBITDAを経営指標として開示しております。EBITDAは、営業利益に減価償却費及びのれんの償却額を加えた金額となります。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/27 9:56
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 468.18円 484.82円 1株当たり当期純利益 33.41円 17.26円
2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。